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「従業員エンゲージメントを高めていきたいけれど、具体的な手法が分からない」とお悩みの企業の方も多いのではないでしょうか。最近では、テレワークを導入している企業も増えており、従業員同士のコミュニケーションが枯渇していることに伴い、従業員エンゲージメントも低下する傾向にあります。
ここでは、オフィス・事務所における従業員エンゲージメントの概要と重要性についてご紹介します。従業員エンゲージメントを構成する要素についても解説するので、ぜひ参考にしてください。

オフィス・事務所の従業員エンゲージメントの定義

オフィス・事務所内での従業員エンゲージメントとは、「企業や組織に貢献したい」という従業員の自発的な意欲のことです。愛社精神や愛着心などと訳されることもあります。
エンゲージメントには、元々「契約」という意味があり、従業員と企業との強い結びつきを指す言葉です。
エンゲージメントの高い従業員は、組織に対する帰属意識やモチベーションも高いことから、企業にとって様々なメリットをもたらすと考えられています。

従業員エンゲージメントを構成する要素とオフィス・事務所への信頼度

オフィス・事務所内で従業員エンゲージメントを高めるためには。エンゲージメントを構成する要素についてしっかりと理解することが大切です。ここからは、従業員エンゲージメントを構成する3つの要素についてご紹介します。

会社への理解度・信頼度

従業員エンゲージメントを構成する要素の一つ目は、企業理念やビジョンに対する理解と共感。組織のミッションや企業価値をしっかりと理解することはもちろん、共感することが重要なポイントです。
共感してもらうためには、従業員のキャリアやビジョンと企業が掲げるビジョンが一致しなければなりません。共感度が高まるほど従業員が取り組む仕事にも愛着を持てるようになり、組織に貢献しようという主体性が生まれるでしょう。

企業への帰属意識や愛着

企業への帰属意識や愛着、誇りも、オフィス・事務所内のエンゲージメントを構成する重要な要素の一つです。コミュニティに対する帰属意識や愛着は、人間関係や感情的なつながりの意味合いが強い要素と言えるでしょう。
例えば、オフィスや事務所で一緒に働く上司や同僚と良好な関係を築けているか、そして直属の上司や組織の上層部に尊敬できる存在がいるか、そして上司や同僚から信頼され、承認されているかによって、帰属意識や愛着度に大きな影響を与えるのです。
お互いを認め合って、支え合えるような人間関係を構築することで、企業や組織に対する愛着や誇りは格段に高まります。

行動意欲

エンゲージメントを構成する3つ目の要素である行動意欲は、組織のためにできることに対して自発的に取り組もうとする姿勢です。
組織から何かをしてもらいたいという受け身の姿勢ではなく、自ら組織のために貢献しようと積極的に行動する状態が理想的です。従業員の行動意欲を高めるためには、企業側も従業員を大切にし、職場環境や労働環境の整備を行うなどして、従業員のために積極的に行動することを意識してください。

オフィスや事務所への信頼度

オフィスや事務所への信頼度も、従業員エンゲージメントを構成する理解度や愛着、行動意欲に大きく影響を与える要素の一つです。従業員のモチベーションを高め、最大のパフォーマンスを発揮してもらうためにもエンゲージメントを高めるオフィス設計を意識していきましょう。
オフィスや事務所のレイアウトを考える際は、従業員の動線を意識して考えることで、生産性の向上や従業員のストレス緩和に効果を発揮します。
さらに、従業員の声や意見をヒアリングした上で、オフィスや事務所の課題や改善すべき点をレイアウトに落とし込んでいきましょう。意見が反映されることで、企業への信頼度も自然と高まるはずです。

信頼度・帰属意識・行動意欲の重要性

続いて、オフィス・事務所における従業員エンゲージメントの重要性、そして従業員エンゲージメントを高めることによってもたらされるメリットについてご紹介します。

従業員エンゲージメントが重要とされている理由

従業員エンゲージメントが重要とされている3つの理由は次の通りです。

人材の流動化が進んでいるから

近年は、終身雇用制度の崩壊によって、一生涯同じ企業に勤め上げるという価値観が希薄になりつつあります。転職や再就職が当たり前の世の中になったことで人材の流動化が加速しており、企業としていかに優秀な人材を引き止められるかが重要です。
オフィス・事務所へのエンゲージメントの高い従業員は帰属意識が高いことから、退職リスクも低い傾向にあります。人材の定着率を高めるためにもエンゲージメントの向上は大きな課題と言えるでしょう。

キャリア自律が求められているから

AI技術の浸透や市場の国際化など、様々な要因によって変動の激しい時代を迎えています。そのような社会の変化に対応していくためには、重要なのが従業員一人ひとりのスキルアップです。
オフィス・事務所内のエンゲージメントを高めることで、従業員のキャリア自律を支援し、企業としての成長スピードを高められるでしょう。

コミュニケーションの非対面化が進んでいるから

リモートワークが推進されている中、オフラインでのコミュニケーションの機会が激減しています。このようにコミュニケーションの非対面化が進んでしまうことで、企業に対する存在価値を見出せなかったり、正当に評価されているかと不安に感じたりする従業員が増えてしまうリスクが高まります。
オフィスや事務所に出勤しないことによるコミュニケーション不足で生じる様々な不満が、企業に対する信頼度や従業員たちの行動意欲を低下させかねません。

従業員エンゲージメントを高めるメリット

従業員エンゲージメントは、従業員の意欲度を測るためにとても重要な要素であり、多くのオフィス・事務所において従業員エンゲージメントを高めることが重視されているのです。
ここからは、従業員エンゲージメントを高める3つのメリットについて詳しくご紹介します。

モチベーションの維持や生産性の向上

オフィス・事務所における従業員エンゲージメントを高める最大のメリットは、従業員のモチベーション維持や向上です。組織に対して貢献意欲の高い人材が増えることで、仕事に対するやらされ感も減り、前向きな意見や姿勢が目立つようになります。
従業員が自発的に行動できるようになることで、職場が活性化するとともに、生産性の向上も期待できるでしょう。

離職率の低下

従業員エンゲージメントを高めることは、企業や組織に対する愛着度アップにつながります。その結果、従業員の離職率の低下が期待できるのです。
離職意向のある人材は、仕事に対するやりがいを感じられなかったり、経営方針に納得できなかったりなど、企業や組織に対して何かしらの不満を抱えています。しかし、エンゲージメントの高い従業員は基本的に企業や組織に対する不満がなく、貢献意欲や帰属意識が高いため、離職率の低減に大きく寄与すると言えるでしょう。

顧客満足度の向上

従業員エンゲージメントを高めることで、顧客満足度の向上にもつながります。従業員たちが会社の方向性を理解し、共感することで、全員が同じ認識や方向性で仕事に取り組めるようになり、結果としてアウトプットの質が高まります。
企業や組織の一体感が生まれることで、顧客に対する価値提供もより良いものへと進化していくでしょう。エンゲージメントを高めることで、従業員一人ひとりの行動意欲も増すため、顧客からの信頼獲得にも繋がるはずです。

オフィスや事務所内で従業員エンゲージメントを高めるためにおすすめの施策

オフィス・事務所に置いて従業員エンゲージメントを高い状態に維持できれば、企業にとって得られるメリットは少なくありません。ここからは、オフィスや事務所で従業員エンゲージメントを高めるためにおすすめの施策についてご紹介します。

オフィス内で企業理念やビジョンを浸透させる

企業の存在意義とも言える企業理念やビジョンですが、すべての従業員がそれらを明確に理解しているところはそれほど多くはありません。従業員が企業の方向性をしっかりと理解し、共感するほど、企業に対する忠誠心や貢献したい思いが強くなります。
オフィス内の人通りの多いところに企業が持つビジョンを掲示するなどして、日頃から繰り返し周知や共有を行いながら、エンゲージメントを高めるよう努めてください。

人事評価制度を見直す

正当な評価を得られないと感じると、組織に貢献したいというモチベーションも湧いてこないかもしれません。従業員エンゲージメントを高めるためには、納得性の高い人事評価制度へ改善することも重要です。
ただ単に成果だけを評価するのではなく、企業ビジョンの体現度や成果に至るまでのプロセスなども評価基準に加えるという方法などがあります。

社内コミュニケーションを活性化させる

働き方改革や感染症対策によってオフラインで関わる機会が激減し、上司や同僚のことをよく知らないまま業務にあたらざるを得ない職場も多く存在します。
組織に対する愛着度を高めるためには、上司と部下の繋がりはもちろん、同僚同士の横のつながりも強固なものにしていかなくてはなりません。
オフィスや事務所でのコミュニケーションの機会を増やすには、スタンディングミーティングができる場所やカフェスペースの設置などが考えられます。スタンディングスペースは、確保すべきスペースも従来の会議室と比べると小さく、場所の設置も容易です。また、従来のように畏まった形式でないため、ちょっとした相談でも参加メンバーが集まれば、手軽に会議ができ、椅子や大きなテーブルがない分、物理的な距離も近くなるため、コミュニケーションが取りやすく、発言も活発になる効果が期待できるでしょう。カフェスペースも同様でちょっと一息にコーヒーなどを飲みながら、気軽に雑談をすることで同僚の意外な一面を知ることもあるかもしれません。

ワークライフバランスを整える

休みが十分に取得できなかったり、長時間残業が常態化していたりするようなオフィス・事務所では、従業員の帰属意識はどんどん低下していきます。そのため、休日制度や勤務時間・勤務地、さらには福利厚生制度などを見直して、従業員のワークライフバランスを整えることが大切です。
勤務時間の施策としては、出社時間を自由に設定できるフレックスタイム制や有給休暇の計画的付与、さらに指定した曜日を定時上がりにするノー残業デーの設定などの施策を実践してください。また、勤務地の施策としては、決められたオフィスや事務所でだけではなく、サテライトオフィスの導入も一つの方法です。通勤が比較的軽減される自宅の近くや習い事などの用事にあわせて、勤務をする場所を選べるのは魅力です。

キャリア開発支援を考える

オフィス・事務所内で従業員の自己成長を支援する動きもエンゲージメントを高める上で非常に大切です。従業員が自らの成長を感じられる職場であればあるほどエンゲージメントは高くなるため、従業員のキャリア開発支援の施策を取り入れていきましょう。
管理職研修や中堅社員向け研修など階層別のOff-JTを手厚くすることで、満足度が高まり、帰属意識の向上にも大きく寄与するはずです。

今回のまとめ

オフィスや事務所において従業員エンゲージメントを高めることにより、従業員のモチベーションの向上や離職率の低下、さらには顧客満足度の向上など、企業にとって様々なメリットがもたらされます。労働人口が年々減少している中、従業員エンゲージメントを高める取り組みは、今後一層重視されていくでしょう。ご紹介したオフィスや事務所内でできる具体的な施策を参考にしながら、従業員エンゲージメントを向上させていくことをおすすめします。

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