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コラム 2022.05.09
事務所・オフィスを探す上でエレベーターのチェックすべきポイント
事務所・オフィスが入居するビルには、必ず共用スペースがあります。共用スペースの使い勝手や快適性は、ビジネスパーソンのモチベーションに深く関わるため、オフィス選びでは共用部分のチェックも重要です。中でも、スムーズな利用が可能かどうかや防犯面が気になるエレベーターは、内見でさまざまなポイントを確認しておく必要があります。
そこで今回は、事務所・オフィスを探す際、エレベーターでチェックすべきポイントを紹介します。
【目次】
1.オフィス物件のエレベーターでチェックすべき点①待ち時間
2.オフィス物件のエレベーターでチェックすべき点②基数
3.オフィス物件のエレベーターでチェックすべき点③サイズ
4.オフィス物件のエレベーターでチェックすべき点④セキュリティ
5.オフィス物件のエレベーターでチェックすべき点⑤清潔感
6.最先端のオフィス用エレベーターとは？
7.オフィスのエレベーターでこんな時どうする？
8.今回のまとめ
オフィス物件のエレベーターでチェックすべき点①待ち時間
オフィスビルを内見する時には、設置されているエレベーターの待ち時間をチェックしましょう。できれば、混雑する朝や夕方の時間帯に訪れて、実際の待ち時間を計測してみることをおすすめします。エレベーター使用は毎日のことなので、混雑が常態化すると、慢性的なストレスになりかねません。
日本人がエレベーターを待てるのは1分まで？
ある時計会社の調査によりますと、エレベーターでどのくらいの時間待たされるとイライラしますか？という問いに対し、1分～1分超と答えた人が全体の60%程度だったといいます。
ところが、先ほどと同じ調査の中で、金融機関のATMの列に並んで待つ場合には、3分～5分でイライラし始めると答えた人が全体の60%を超えています。つまり、エレベーターは、同じ待つという行為の中でも、短い時間でも我慢できない人が多いということになります。
朝通勤してきて、いきなり1分以上エレベーターを待つことになれば、社員のモチベーションが下がってしまうかもしれません。
エレベーターの速度はどのくらい？
エレベーターの速度は、メーカーや型番によって異なります。エレベーターの速度は1分間に何メートル上下するかで表されますが、だいたい分速30m～105ｍくらいが一般的です。速度の調整はエレベーター会社がオプションで請け負えることもあります。
オフィス物件のエレベーターでチェックすべき点②基数
先述したように、オフィスのエレベーターに対しては、1分に満たない待ち時間でもいらだつという人が多数存在するという現状があります。中小規模でエレベーターが複数基あるオフィスビルは多くはないかもしれませんが、従業員数が一定以上いる会社のオフィス選びでは、エレベーターを複数基備えた物件を選んで内見に行くというのも一案です。
エレベーターが複数基あれば、朝や夕方といった混み合う時間帯に人の流れを分散することができ、ストレスなくオフィスと外を行き来できます。
オフィス物件のエレベーターでチェックすべき点③サイズ
オフィス探しをする場合は、物件にエレベーターがあるかどうかだけでなく、エレベーターのサイズを確認してくることもおすすめします。オフィスを探す方は、良い物件が見つかったらオフィスの引越しや新規開設をすることになるでしょう。
そうなると重要なのが、オフィス家具やOA機器を運搬する手段の確保です。エレベーターがあるビルに入居するとしても、サイズが小さくて家具を搬入できなければ役に立ちません。入居後も、会社によっては荷物の運搬は日常的に行われるため、サイズの小さいエレベーターではあまりにも不便です。
エレベーターはサイズと積載量はどのくらい？
エレベーターのサイズは幅広く、住居用とオフィスビルなどで使われる「乗用エレベーター」とでもサイズは異なります。乗用エレベーターでは、中間的な11人乗りの場合、積載荷重750kｇ、出入り口幅800cm、カゴの内法は1400×1350cmです。エレベーターの積載量は、エレベーターの種類・カゴの床面積に応じて法律で定められています。
オフィス物件のエレベーターでチェックすべき点④セキュリティ
たとえ多くの利用者がいるオフィスビル内であっても、エレベーターが密室であることに変わりありません。自社の社員が安心して利用できるよう、賃貸オフィスなどに内見に行った際は、エレベーターのセキュリティ対策が万全であるかどうかをチェックしておきましょう。
オフィスビルのエレベーターで実際にあるセキュリティ機能例
最近のエレベーターには、さまざまな犯罪行為を想定したセキュリティ機能が活用されています。オフィスビルのエレベーターに導入されているセキュリティ機能には次のようなものがあります。
・監視カメラ
エレベーター内はもちろん、乗り場側にも監視カメラを搭載する例が増えています。モニターで遠隔監視できるようになっているビルもあります。
・非常用警報機
非常時に押すと警備会社に直通するなど、外部にSOSを発信できる警報機です。押された時点でエレベーターが自動停止するものもあります。
・高音声センサー
叫び声や防犯ブザーに反応するセンサーで、センサーが反応すると同時に、一番近い階に緊急停止するのが一般的です。
・キースイッチシステム
行き先階に登録し、なおかつ専用のキーを持っている人だけがエレベーターを呼ぶことができるセキュリティ精度の高いシステムです。
・シークレット運転機能
階数を長押しすることで、乗り場で点灯するはずの行き先階表示がされなくなります。乗り場にいる人に行き先階を知られずに済みます。
オフィス物件のエレベーターでチェックすべき点⑤清潔感
一見おしゃれで通うのが楽しくなりそうなオフィスビルでも、エレベーター内部が清潔に保たれているとは限りません。エレベーターは物件の共用部分なので、専門的な点検・メンテナンスではない清掃作業などは管理会社が行います。
そこで、内見の際には、エレベーター内がきれいに保たれているかどうかをチェックしてきましょう。チェックすることで、毎日快適にエレベーターを使えるかどうかがわかるだけでなく、管理会社がどれだけ物件に手をかけているかも知ることができます。もちろん、エレベーター以外のエントランス・トイレ・ゴミ捨て場といった共用部分も全てチェックしておきましょう。
最先端のオフィス用エレベーターとは？
現在最先端と言えるオフィス向けエレベーターは、エレベーターにデジタルサイネージを取り付けてさまざまな情報を提供するというものです。
この技術の新しさは、取り付ける電子看板に映るのが単なる広告ではなく、エレベーターに乗り込んできた人の属性に合わせた内容の情報提供を行う点にあります。この技術は、センシング機能のあるカメラが、エレベーターに乗った人の外見をとらえ、容姿から性別や年齢層などの属性を判断するといいます。広告収入を得ることでビルオーナーの費用負担を軽くできる点も、この最先端サービスのメリットです。
オフィスのエレベーターでこんな時どうする？
オフィスのエレベーターでは、不測の事態が起きることもあります。ここでは、「エレベーターでこんなことが起きたら怖いな」と誰もが想像してしまうトラブルが実際に起きた場合にどうすればいいのかを紹介します。
階数ボタンを押し間違えた場合
エレベーターの階数ボタンを押し間違えて慌ててしまったという経験をお持ちの方も少なくないでしょう。一度ボタンを押したらもう取り消すことはできないと思っている方もいるかもしれません。しかし、エレベーターの階数ボタンは、ほとんどのエレベーターで取り消すことができるように作られています。階数ボタンの取り消し方法は、取り消したい階数ボタンの長押しかダブルクリックです。
エレベーターに乗っている時に地震が来た場合
近年の度重なる地震で、エレベーターに乗り込む行為自体が怖くなってしまったという方もいるのではないでしょうか？
地震を感知してエレベーターが停止し、閉じ込められてしまうのではないかと想像するのは仕方のないことです。ただ、最近のエレベーターは、地震を感知すると最寄りの階まで動いてそこで自動的に止まる機能が標準装備されています。少なくとも平成21年以降に製造されたモデルには、この「地震時管制運転装置」搭載が義務づけられています。地震が来ても冷静に最寄り階から降り、速やかに避難しましょう。
エレベーターが急に止まったら
エレベーターが何らかの理由で急に停止したら、慌てずに操作盤面に設置されたインターフォンを押し、応答を待ちます。この時に、自分の携帯電話からエレベーター会社や警備会社に連絡するのはやめましょう。各エレベーターに設置されたインターフォンを通じて連絡すれば、どのエレベーターでトラブルが起きているのか自動的にわかります。
今回のまとめ
オフィスや事務所の内見に出かけたら、必ずエレベーターをチェックしてきましょう。
できれば時間帯を変えて複数回内見に行き、実際に乗ってみることをおすすめします。朝や夕方の混雑がひどくて、結局階段を使わなくてはならなくなりそうなエレベーターや、速度が遅い、サイズが小さいなど、使い勝手が悪そうなエレベーターであれば、考え直す必要があるでしょう。快適性の高いエレベーターを備えたオフィスを選べば、それだけ毎日の通勤も快適になるのです。
名古屋に本社を構えるオフィッコスは、オフィスや店舗などの賃貸仲介を専門に扱っている企業です。2012年の設立以来、多くのお客様からご利用いただき、ご希望に沿える物件をご案内できるよう、日々情報収集に努めています。常時50,000件以上の物件情報を有しており、ホームページに掲載していない情報も多数ございますので、オフィス・店舗の開設や移転を検討されている事業者様は、お気軽にお問い合わせください。
