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コラム 2022.05.09

事務所・オフィスを空調で快適に!個別空調とセントラル空調の違いと特徴


オフィスや店舗の空調は、業務の快適性を左右する重要な要素です。事務所やオフィスを選ぶ際には、どんな空調システムが使われているのか、その空調が自社の業種や働き方に適しているのかどうかを見極める必要もあります。そこで今回は、オフィスビルやテナントビルで使われている代表的な空調システム2種類の違いや、それぞれの特徴について解説します。

【目次】
1.オフィスビルの空調は2種類に大別される
2.個別空調とセントラル空調は何が違う?
3.個別空調の特徴は?メリット・デメリットも紹介
4.セントラル空調の特徴は?メリット・デメリットも紹介
5.個別空調に向いている建物・業種とは?
6.セントラル空調に向いている建物・業種とは?
7.今回のまとめ

オフィスビルの空調は2種類に大別される

オフィスビルの空調には「個別空調」と「セントラル空調」という2種類の空調システムのうち、概ねどちらかが使われています。ただし新しいオフィスビルなどでは、個別空調とセントラル空調が併用されている例も出てきています。個別空調・セントラル空調の違いやそれぞれの特徴については、このあと解説しますが、中には各々の利点を生かした使い方がなされている物件もあるということです。
空調技術は日進月歩で発達しているため、内覧で築浅のオフィスビルを見にいくと、これまで空調システムに感じがちだった不満点が解消されていたりすることもあります。

個別空調とセントラル空調は何が違う?

個別空調とセントラル空調の違いは、温度管理などの制御を行う場所です。個別空調は、よく目にする家庭用のエアコンなどのように、自室で自在に温度設定・調節を行うことができます。一方、セントラル空調は、熱い冷たいといった空気の温度を決める「熱源機器」が中央管理室に集約されており、そこで一括制御されているため、各オフィスで温度調節をしたり、電源のオンオフをしたりすることができません。

個別空調の特徴は?メリット・デメリットも紹介

個別空調とは、オフィスビルや商業ビルなどで、各階・各エリアまたはテナントごとに空調用のコントロールパネルが設置してあり、個別に温度管理やスイッチ管理ができる空調システムのことです。オフィスビルや商業ビルには複数の会社や店舗が入居しており、当然それぞれに営業時間や求める室温が異なるので、個別空調が必要となります。
全館の営業時間が統一されている大規模な施設などでは、個別に空調を管理する必要はありませんが、一方で、たとえ規模が大きくても、各室・各フロアで温度を調節する必要性がある建物については、個別空調を採用しているケースが多いと言えます。
個別空調のスタイルとして多いのは「ビル用マルチエアコン」です。室内機・室外機どちらもテナント数と同じだけ設置されていて、電源の供給が個別に行われます。オフィスや店舗で、天井にはめ込み型の白くて四角い空調機を見つけたことがある方は多いのではないでしょうか?オフィスビルなどでは、多くの場合、天井に室内機を埋め込んで使用します。

個別空調のメリット

個別空調の最大のメリットは、ビルの中の各オフィス・事務所で、必要な時間に必要な温度設定で空調を使えることです。中央で管理されてしまうと、個別の空調ニーズが反映されず、時には快適な環境下で業務を行えなかったり、無駄な電力を使ってしまったりするでしょう。また、個別空調は、経費節減がしやすい点もメリットです。サービス業を行う店舗では、お客様本位で空調の調整をする必要がありますが、事務所であれば、経費節減のために意識的に温度や使用時間を制限することもできます。

個別空調のデメリット

個別空調では、好きな時に好きなだけ空調を使用することができます。そのため、使い方しだいでは電気代を大幅に節約することも可能です。しかしその反面、意識的かつ計画的に空調管理しないと、ランニングコストが予想外に高くつくこともあります。空調は温度を1度変えるだけでも、消費電力が10%程度違ってくるという指摘もあるほど、使い方が費用を左右します。
また、個別空調は設計とのかねあいで採用できない建物もあります。賃貸事務所・オフィスで、立地や家賃などを重視して物件を選んだ場合、個別空調を理想としていても、ニーズに合う物件が見つけにくいケースもあるでしょう。

セントラル空調の特徴は?メリット・デメリットも紹介

各階・各戸などで空調のコントロールが可能な個別空調に対して、セントラル空調は一か所でまとめて建物全体の空調を管理するシステムです。セントラル空調では、冷凍機・ボイラーといった「熱源機器」と、ファンとコイルを合わせたファンコイルなどの「空調機」を併せて使います。熱源機器はオフィスビルの空調管理室のような専用の場所一か所に設置されているのが特徴です。
空調システムでは、空気を熱したり冷やしたりして各テナントに送る方法もあれば、水を加熱・冷却することで熱を運搬する方法もあります。また、水と空気を併用している空調も使われています。他にも、私たちの生活になじみが深いエアコンで空調管理しているオフィスビルもあります。エアコンで暖気や冷気を運搬するのは「冷媒」です。冷媒は、空気や水を熱して使う空調とは異なり、「液体が気体に変わる瞬間に周りの熱を奪う」という性質を利用して作り出す物質です。
このように、集中的に空調を管理するといっても、水を使うか空気を使うか冷媒を使うかなど、何が熱を運搬するのかによってセントラル空調の種類は細分化されています。

セントラル空調のメリット

セントラル空調を採用しているオフィスに入居する最大のメリットは、管理に手間がかからないことです。個別空調にありがちなスイッチの消し忘れや使い過ぎといった失敗がなく、メンテナンスも含めて、すべて管理者に丸投げできる点は魅力と言えます。また、個別空調は寿命が比較的短いのに対しセントラル空調は寿命が長く、故障リスクは個別空調より低いと言えるでしょう。
他にも、セントラル空調は意外とコストが安く収まる場合があるのもメリットです。というのも、設定されたコアタイム中に使う空調費が共益費に含まれている物件もあるので、そのような場合は使い過ぎる心配もなく、かえって経済的になる可能性があります。

セントラル空調のデメリット

セントラル空調を使っているビルに入居した場合のデメリットは、自分たちの好きなように空調を使えない点にあります。温度の調整や電源のオンオフが自由にできないため、快・不快をちょうど良く設定できない場合もあり得ます。また、来客が頻繁にあるような業種の場合には、お客様からの空調ニーズに全く応えられないという難点も考えられます。さらに、セントラル空調を採用しているオフィスビルなどでは、共益費に空調費が含まれていることも多いですが、それが落とし穴となるケースもあります。
「就業時間は決められたコアタイムだけ」という会社なら良いですが、イレギュラーに就業したり、残業が多かったりする会社の場合は、コアタイム外なので、契約によっては共益費とは別に費用がかかってしまいます。

個別空調に向いている建物・業種とは?

個別空調に向いているオフィス・事務所は、就業時間が一定でない会社や、土日出勤がよくある会社・業種です。このような会社がセントラル空調を導入しているビルにオフィスを構えると、せっかく共益費に空調費が含まれていたとしても、別途費用を支出しなければならなくなり、たいへん不経済だからです。
また、雑居ビルのような幅広い事業形態の事務所や店舗が入っている建物にも、個別空調が適します。就業時間・営業時間・休業日がバラバラであるテナントに、一括管理の空調システムは相応しくないと言えます。
他にも、接客業のテナントが多いビルでは、お客様の快適性を重視する意味でも、各室で空調の調節ができる個別空調が向いているでしょう。同じ理由で、クリニックが入居しているビルや、ホテル・病院なども個別空調向きです。

セントラル空調に向いている建物・業種とは?

セントラル空調に適した建物は、いわゆる9時~5時タイプの一般的なコアタイムを持つ会社が多く入居するオフィスビルなどです。先ほどもお伝えしたように、セントラル空調は管理をすべて管理者に任せるタイプの空調システムなので、多くの場合、あらかじめ共益費に空調費用が含まれています。コアタイム以外に残業したり休日出勤したりすることがあまりなければ、空調費用を共益費内に収めることでコストを抑えることができます。
また、さまざまなオフィスや店舗が入居していても、全館営業時間を統一している施設であればセントラル空調が適しています。コスト面に無駄がないだけでなく、全館で温度が一定になり、快適性も維持できるでしょう。

今回のまとめ

オフィスの空調システムは技術革新がめざましく、セントラル空調と個別空調のメリットをいいトコ取りしたような併用タイプも散見されるようになっています。賃貸オフィスを探す時には、立地や坪数を条件に掲げることがあっても、使われている空調の種類まではなかなかチェックしません。しかし、コロナ禍を境に、ビジネスパーソンの空気に対する関心度は以前の比ではなくなりました。これからオフィス・事務所を構えるという方は、物件の空調システムまで入念にチェックしてみてはいかがでしょうか?
名古屋に本社を構えるオフィッコスは、オフィスや店舗などの賃貸仲介を専門に扱っている企業です。2012年の設立以来、多くのお客様からご利用いただき、ご希望に沿える物件をご案内できるよう、日々情報収集に努めています。常時50,000件以上の物件情報を有しており、ホームページに掲載していない情報も多数ございますので、オフィス・店舗の開設や移転を検討されている事業者様は、お気軽にお問い合わせください。