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エレベーターが付いているマンションなどの住宅物件は、付いていない物件よりも高い人気があります。ビルにオフィスや事務所を構える場合も、エレベーターが付いていた方が便利だと思う方が多いでしょう。しかし、エレベーターのないビルも多数あり、そこで働いておられる方々も大勢いらっしゃいます。
この記事では、エレベーターがあることにより生ずるメリットとデメリットをご紹介します。

【目次】
1.エレベーターを設置しなければいけないビルとは
2.エレベーター付きビルのメリットとは
3.エレベーター付きビルのデメリットとは
4.今回のまとめ

エレベーターを設置しなければいけないビルとは

エレベーターの設置義務があるのは、高さが31mを超える建物です。これは、建築基準法34条で「高さ31メートルをこえる建築物（政令で定めるものを除く。）には、非常用の昇降機を設けなければいけない」と規定されているためです。高さ31ｍとは、おおよそ7階から10階建ての建物が該当します。これに加え、各都道府県が定める条例で、さらに細かいルールが制定されているのです。ただ、設置義務がないビルでも、利便性を考慮してエレベーターが設置されているビルは多く存在します。階段がないビルは基本的にありませんので、エレベーターが止まっている時でも移動することは可能です。
またオフィスビルでは、設置するエレベーターの台数は、各フロアの面積が2,500㎡から3,500㎡で1台必要です。例えば、地上20階建てのオフィスビルで、床面積2,000㎡、うち80％がオフィスとして賃貸に出されている場合、オフィス面積は2,000㎡×19階×0.8＝30,400㎡となります。ビル全体では、エレベーターの台数は8台から12台が適切とされます。

エレベーター付きビルのメリットとは

エレベーター付きビルにオフィスがあると、何といっても移動が楽にできることが大きなメリットです。営業に出たり、昼休みに外へ出たり戻ってきたりするとき、時間を有効に使うことができます。社員のみならず、社外から来客が来られる場合にも、案内しやすいことがあげられます。
取引先以外に、一般のお客様が来られるカウンターなどを設けているオフィスであれば、なお利便性が上がります。カウンターには、さまざまなお客様が来られ、中には高齢の方や体が不自由な方がおられるかも知れません。そのような方に階段をご案内するのは本意ではないため、エレベーターがあればお客様も安心してお越しいただくことができます。荷物の搬入や搬出を行う際にも、エレベーターがあると一度に大量の荷物を運べるので効率が上がります。

エレベーター付きビルのデメリットとは

エレベーターを維持するのには、多額の費用がかかります。賃貸物件の設備のうち、最も維持費が高いと言われているほどです。このため、エレベーターがないビルに比べて、賃料や共益費、管理費などが高くなることがあります。
また、朝晩の通勤時間帯や昼休みなど、多くの人が一斉に動く時間帯では、エレベーターになかなか乗れないこともあるでしょう。時間に余裕を持って行動することが必要です。そして、エレベーターはごく狭い空間であり、さまざまな匂いが残りがちです。ビルの外の喫煙所で喫煙した後、タバコの匂いがエレベーターに残ってしまう恐れもあります。

今回のまとめ

エレベーター付きビルのメリットとデメリットをご紹介しましたが、忙しい現代人にとって、エレベーターはビルに必ず欲しい設備と言えるでしょう。オフィスを探す際には、実際の業務や動線を想像しながら、エレベーターにも重点をおいて検討すると良いでしょう。