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フレックスタイム制は、従業員と企業双方にとって魅力がある働き方です。しかし、まだまだ取り入れていない企業も多く、どんな効果を得られるのか分からない人もいるでしょう。取り入れる前に知っておきたい、メリットやデメリットを紹介します。

【目次】
1.フレックスタイム制の意味
2.企業と従業員双方にメリットがある
3.デメリットにも注意しよう
4.今回のまとめ

フレックスタイム制の意味

話に聞いたことがあっても、詳しい言葉の意味までは分からない人もいるでしょう。フレックスは「柔軟な」「順応性がある」などを意味する、フレキシブル（flexible）が変化して生まれた言葉です。「フレックスタイム制」は、働く時間帯を個人の裁量に任せるやり方を指します。週ごと、あるいは月ごとに定められた総労働時間の中で、時間をやりくりできることが特徴です。必須ではありませんが、「コアタイム」を決めておき、自由に出勤や退勤ができる「フレキシブルタイム」と分けていることもあります。コアタイムは、全ての従業員が働く時間帯のことです。
日本では1988年に、労働基準法の改正とともにフレックスタイム制が導入されました。どんな企業でも取り入れやすさを感じているわけではなく、時間の融通が利きやすい職種や、1人で完結できる業務が多い場合に、積極的に採用されています。

企業と従業員双方にメリットがある

出勤するタイミングを変えることができれば、ラッシュに巻き込まれずに済むため「通勤時の負担」を減らせます。通勤で体力を消耗せずに済み、ストレスも減らせるでしょう。フレックス制は、育児や介護などの事情で出勤時間を遅らせたり、早めに帰ったりなどの融通が利くため、家庭生活と仕事を両立しやすいです。企業側からすると、優秀な人材が家庭の事情で離脱することを防げるところがメリットとなります。
また、仕事量に合わせて1日のスケジュールを立てられるので「労働時間の無駄を省けるところ」も魅力です。やることがないのに会社にいなければならないという事態を防ぎ、有意義に時間を使えるでしょう。仕事量に応じて早く出勤することもでき、残業時間を減らすことにもつながります。

デメリットにも注意しよう

自社ではフレックスタイム制を導入していても、取引先では通常の勤務形態を採用していることが少なくありません。そうなると、担当者と連絡を取りづらくなり、取引先が不満や仕事のしづらさを感じることが心配です。業務が滞らないように、対策しておきましょう。例えば「緊急時に使える担当者の連絡先をあらかじめ教えておく」「チームで一つの業務や顧客に対応する」などの対策法があります。
フレックスタイム制は、従業員のそれぞれが実際に何時間働いたのかを把握しづらく、勤怠管理が難しいと感じる場合があるでしょう。正しく勤怠管理ができないと、遅刻や早退などに気がつかなかったり、給与計算を間違うなどの問題が生じます。
また、社員が自主性に乏しい場合は、うまく時間を調整できず、結局は通常の出勤時間と定時で働いてしまうかもしれません。フレッククスタイム制を採用したくても、うまくいかない場合もあるでしょう。

今回のまとめ

従業員の自主性に任せて自由な時間に働いてもらいたい場合に、フレックスタイム制を取り入れましょう。仕事と家庭のバランスを取りやすいところや、時間を有意義に使いやすくなるところなどがメリットです。優秀な人材の流出を防ぎ、トータルの労働時間を減らせるでしょう。一方で、取引先が連絡を取りづらくなったり、勤怠管理がしづらくなったりなどのデメリットがあります。事前にデメリットを把握し対策をしておきましょう。