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コラム 2020.12.05

SOHOってどんなオフィス?SOHOの定義や働き方を紹介

働き方改革が進む中で、オフィス以外の場所で仕事をする人が増えてきました。そのひとつが「SOHO」です。SOHOという言葉は良く聞くけれど、実際どのようなものを指しているのか良く分からない…という方も多いようです。
そこで今回の記事では、SOHOについて詳しくご紹介しますので、新しい働き方を模索している方はぜひ参考になさって下さい。

【目次】
1.SOHOとは、どんな働き方なのか?
2.SOHO物件とオフィス物件の違いは?
3.SOHOのメリット・デメリットは?
4.今回のまとめ

SOHOとは、どんなオフィスなのか?

SOHOは、「Small Office/Home Office」の頭文字をとった言葉であり、小規模なオフィスや自宅などで仕事を行う形式もしくは物件を指しています。場所や時間にとらわれずに働くことができ、近年需要を伸ばしているオフィスです。1999年9月に設立された「日本SOHO協会」という一般財団法人も存在しており、総務省所轄となっています。
SOHO協会が示しているSOHOの定義は、「情報通信を活用し、企業などから委託された仕事を、自宅や小規模事務所等で個人事業主として請け負う労働形態」と定められています。しかし、実際にはフリーランスや在宅ワーカーなどのほか、内職なども含まれるケースがあるとされているのです。

SOHO物件とオフィス物件の違いは?

SOHO物件とオフィス物件の大きな違いは、契約形態です。SOHO物件は、住むことを前提とした「居住用」としての契約である一方、オフィス物件は「事業用」での契約が必要です。また、営業できる業務の種類も異なります。SOHOで業務を行っている割合が高い業務は、ライター、デザイナー、プログラマー、Webクリエイターなどがあげられます。これらの業務に共通しているのが、パソコンとインターネットがあれば仕事ができる点です。
これに対して、SOHO物件で営業ができないのは、物販店や飲食店などの業種です。不特定多数の人が出入りする業種は、SOHO物件での契約ができません。また、SOHO物件では、家の外に仕事の表札や看板を出すことができない、法人登記ができないなどの規制があります。
SOHOを目的として物件を借りたいときには、家主に前もって了承を得るか、または「SOHO可」と明記された物件を探しましょう。SOHO可の物件では、仕事場と生活スペースを分けやすい間取りになっているところも増えています。

SOHOのメリット・デメリットは?

SOHOを行う上でのメリットやデメリットは、どのような点にあるのでしょうか。

メリット

SOHOは、ひとりもしくは少人数で仕事を行いますので、通常のオフィスよりも人間関係に悩む心配を減らすことができます。また、通勤時間がいらず、自分のペースで時間を管理しながら仕事を行えるのも、SOHOのメリットです。子育てや介護が必要な家族がいる場合にも、SOHOで仕事をすることで仕事をあきらめずに続けられます。
仕事の内容や量も自分で調整することになり、全ての裁量が自分に与えられるので、自由度が高く、やりがいを感じられる場面が増えるのです。

デメリット

仕事の裁量が自分にかかる分、責任も全て自分で負わないといけないのが、SOHOのデメリットです。仕事量が安定しないときもあるので、その場合は自分で営業をかけることも必要です。また、分からないことがあっても、すぐに聞けないため、クライアントなどにメールやチャットなどでその都度確認をとり、回答が返ってくるまで仕事が滞ってしまうのも、デメリットと言えるでしょう。
SOHO物件で仕事をしていると、仕事とプライベートの境目が分かりにくくなる恐れもあります。

今回のまとめ

SOHOは、自宅で仕事を行う人が多く見られますが、毎日のスケジュールを自ら立てて仕事を進めていかなくてはいけません。安定した収入を得られるまでは不安も尽きないかと思いますが、自由度が高いメリットは見逃せません。自分の実力を試して仕事をしたい方に向いている働き方と言えるでしょう。

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