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100名以上の大規模なオフィスを構える際は、小人数のオフィスとは違う視点で留意したいポイントがあります。快適な広々オフィスを探すために、またコストを抑えて効率のよい運営をするために知っておきたいことを見ていきましょう。

【目次】
1.スタッフ100名以上のオフィスに必要なオフィス面積
2.オフィスに求める条件を確認する
3.オフィスの開業・移転コストを抑える方法
4.今回のまとめ

スタッフ100名以上のオフィスに必要なオフィス面積

外資系は別ですが、日本企業は1人あたり2.5〜4坪のスペースを確保するのが一般的です。こちらを基準にすると、100名のスタッフで250坪〜400坪の計算になり、必要な坪数にもかなり開きが出ます。事業や企業規模、スタッフのワークスタイルによって用意すべきオフィス面積は異なりますので、オフィスの運用方法も含めて面積を決めるといいでしょう。
また、ワンフロアで手頃な価格帯のオフィスがなかなか見つからない時は、複数の上下階にまたがって部署を各々設置する「スタッキング」も視野に入れると、オフィス物件探しに幅が出ます。来客が多い場合や大きな倉庫を置きたい場合などは、階を分けた方が便利かもしれません。ただし、オフィスが階ごとに分断されるので、社内でのコミュニケーションや生産性向上に配慮したオフィス運用が求められます。

オフィスに求める条件を確認する

100名以上が活動する規模の大きなオフィスを構えるにあたって、ワークスペースの他にも確認しておきたい点があります。まずはエレベーターですが、人数が多いと混みがちになり、複数階にまたがると、スタッフが上下階を移動するだけで時間をかなりロスすることがあります。また休憩スペースやトイレの個室数、空調といった設備も大切な要素なので、共用部分の管理体制と共にチェックしましょう。しかし、スタッフの出勤時間や休憩時間をずらすなど、運用の工夫で解消できることもあります。
その他、周辺環境もしっかり確認しておきたいところです。市街地か郊外かで悩む場合は、オフィス運営に求める機能性や効率性などの条件を重視し、メリットが大きい方を検討しましょう。市街地は利便性が高く、様々な地域にアクセス可能で営業範囲が広がる一方、賃料も高額になりがちです。地域によってはオフィス新設や移転の助成金制度があるので、条件を満たしているかどうか確認してみましょう。郊外であれば、賃料を抑えつつ広々としたオフィスを構えることも可能です。駐車場の確保もしやすく、地域密着型の雇用や営業展開、あるいは車やトラック活用などにおける事業拡大も視野に入ります。

オフィスの開業・移転コストを抑える方法

大勢のスタッフを前提としたオフィスは、賃料の他にも内装工事や設備費用が高額になりがちです。前述の通り、使える助成金制度がないか調べて、かしこくオフィスを決めましょう。
また、オフィスには「居抜きオフィス」という物件があります。 居抜きオフィスは、前に入居していた企業が原状回復をせずに退去し、次に入居した企業が内装や設備を引き継ぐスタイルの物件です。それぞれの居抜き物件によって引き継ぐ内装や設備は異なりますが、条件が合えば、内装・設備の大幅なコストダウンが見込めます。

今回のまとめ

スタッフが100名の場合、必要なオフィス面積は250坪〜400坪がスタンダードです。400坪あれば、スタッフが128名に増えても1人あたり2.5坪のスペースが確保できます。また、人数の多いオフィスだからこそ、設備関係は重視したいポイントです。
立地やスタッキング、助成金、居抜きオフィスの活用などで、コストを抑えながらオフィスを開業・移転することも可能です。ぜひ検討してみましょう。