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コラム 2022.03.23

オフィス・事務所内の照明の選び方と配置方法

「オフィス照明」の整備は、オフィスの立地選びなどと比較すると軽視されがちです。しかし、昔ながらのむき出しの蛍光灯の下で仕事をするスタイルは時代遅れの会社として認識されてしまいます。オフィス照明を適切に選択し、配置することで従業員の満足度アップはもちろんのこと、来客からの印象を大きく変えることができます。
この記事では、オフィス照明の選び方と配置方法について解説します。

【目次】
1.オフィスにおける照明選びの重要性
2.オフィスに適した照明選びで得られるメリット
3.オフィスの照明選び3つのポイント
4.オフィス内のエリア別の照明配置アイデア
5.オフィス内にはタスク・アンビエント照明方式がおすすめ
6.今回のまとめ

オフィスにおける照明選びの重要性

オフィスに設置する照明選びは次の3つの観点から重要視されています。

オフィス環境に与える影響

1点目は、オフィス環境自体に与える影響です。つい後回しにされがちな照明ですが、書類やディスプレイ、同僚の顔が明瞭に見えることは、円滑な作業やコミュニケーションに欠かせません。

部屋ごとのオフィスの印象

2点目は、部屋ごとにオフィスの印象を変えられることです。オフィスは、通常の執務スペース以外にも、来客用の応接室、打ち合わせなどに使用される会議室、休憩室など目的に応じた部屋やエリアに分かれています。使用目的に応じた照明選びが大切です。

従業員の健康維持に

3点目は、従業員の健康維持に役立つことです。オフィスに最適な照明選びは、最近注目されている「健康経営オフィス」の一環としても、重要なポイントです。自然光が差し込みづらいオフィスで長時間仕事をすることは、寝つきの悪さやオンオフの切り替えのしづらさといった弊害につながります。逆に、適切な照明選びをすることでこれらの問題の緩和に役立つでしょう。

オフィスに適した照明選びで得られるメリット

オフィスに適した照明選びをすることには、注目すべき3つのメリットがあります。

生産性の向上

1点目は、生産性の向上につながることです。オフィスの照明が適切であるかどうかは、生産性に影響します。明るすぎる照明下では、目が疲れやすく生産性は低下します。逆に、適切な明るさが維持できれば効率よく作業を進めることができるでしょう。また、明るさを抑えた照明を休憩室などに設置することで、リラックス効果やストレス軽減効果が得られやすくなります。

来客に与える印象アップ

2点目は、来客へのイメージアップができることです。照明の機能は、明るく照らすことだけではありません。照明器具のデザインによって、インテリア効果も期待できます。
たとえば、間接照明を設置すると空間に奥行きが生まれ、落ち着いた雰囲気を演出できます。オフィスのイメージをオシャレにするためには、ダウンライトやシーリングライトなども役立つでしょう。また、来客だけでなく、そこで働く従業員のモチベーションアップにもつながります。

省エネ効果が期待できる

3点目は、LED照明を導入することで省エネ効果が期待できることです。蛍光灯と比較すると、初期費用は割高ですが、その反面、電球の寿命が長く電気代を節約できるというコストメリットがあります。

オフィスの照明選び3つのポイント

では、オフィスの照明選びの際に意識したい3つのポイントをご紹介します。

照明の色合い

照明の色合いには、オレンジがかった「電球色」、太陽光に近い「昼白色」、白っぽく青みがかった「昼光色」の3色があります。それぞれの特徴と設置場所ごとの向き不向きを知ることが大切です。
電球色は、控えめな明るさで落ち着いた印象を与えるため、リラックスしたい空間に向いています。休憩室などに取り付ける照明におすすめです。
昼白色は、いきいきとした雰囲気を与えるナチュラルな明るさが特徴で、どのような部屋にもマッチします。パソコン作業などを行う執務室におすすめです。
昼光色は、昼白色よりも青白く、すっきりとした印象を与えるため、集中したいシーンに向いています。社内会議や商談を行う会議室向きの色合いです。
それぞれの特徴を生かして、照明を取り付ける空間に適した色合いを選ぶことが大切です。

光の強さ

オフィス照明を選ぶ際には、光の強さも重要です。JISの「照明基準総則」内に記載がある作業内容や空間の用途に応じた照明要件を参考にするといいでしょう。
事務室、役員室、玄関ホールは750ルクス、会議室は500ルクス、受付や化粧室は300ルクス、更衣室は200ルクス、休憩室は100ルクスです。一般的なオフィスに取り付ける照明であれば、750ルクスを一つの基準として選んでみてください。

照明の種類

オフィスで使われる照明は、「シーリングライト」、「ダウンライト」、「スタンドライト」、「スポットライト」、「シャンデリア」と、さまざまな種類があります。取り付ける空間とオフィス全体の雰囲気に調和するものを選ぶことが大切です。オフィス照明として比較的多く利用されている上記の5タイプについてご紹介します。
シーリングライトは、フロア全体を均一に照らす照明で、天井に設置されます。オフィスのメイン照明として人気です。ダウンライトは、天井に埋め込まれる照明なので、照明の存在感を目立たせたくない空間におすすめです。反射板の調整ができるものだと便利でしょう。スタンドライトは、テーブルや床の上などに置いて使用する置き型の照明です。自由に配置が変えられるのが特徴です。スポットライトは、天井や壁などに取り付けられる照明で、光の向きを調節できるため、パネルなどオブジェを照らしたいときにも活躍します。シャンデリアは、天井から吊り下げる照明で、複数の光源をもっています。華やかな印象を与えるため、エントランスや応接室向きといえるでしょう。

オフィス内のエリア別の照明配置アイデア

一般的なオフィスにある、受付、執務室、会議室、休憩室の4つのエリア別に照明を配置するアイデアをご紹介します。

受付

受付は、オフィスに訪れたお客様を最初に出迎える場所です。お客様の印象に残るような照明を設置したいものです。社名のロゴにスポットライトで光をあてることで、目立たせる工夫をしている企業も多くあります。また、コーポレートカラーの照明を選ぶなど、自社のイメージにあっている照明を配置することも大事なポイントです。

執務室

普段、多くの社員が長時間過ごす執務室に設置する照明は、目に優しいナチュラルな明るさの昼白色がおすすめです。明るすぎて目が疲れやすい昼光色や、パソコン画面の小さな文字を見づらい電球色は避けましょう。広範囲を明るく照らすことができるシーリングライトを設置している企業も多くあります。シーリングライトは細長い棒状タイプや電球タイプなど、デザインも豊富です。
目に優しい照明にしたい場合は、LED電球をご検討ください。蛍光灯や白熱電球と比較すると、目に優しく、省エネ効果も期待できます。

会議室

会議室に取り付ける照明は、用途に応じて選ぶことをおすすめします。会議室と一言でいっても、企業によってミーティングでの利用頻度が高かったり、セミナー開催が多かったり、利用用途が異なります。また、資料を使った会議が多いのか、投影機を使用するプレゼンテーションタイプの会議が多いのかによっても、求められる照明が変わってきます。
資料を用いた会議が多い場合は、文字が判読できる程度の明るさは最低必要です。一方、プレゼンテーションでモニターを利用する機会が多いのであれば、調光や調色できる照明を選ぶことをおすすめします。ベースとなるライトだけでなく、スタンドライトやスポットライトなどを組み合わせると、用途に応じて明るさの調整がしやすくなります。

休憩室

休憩室は、従業員のオンオフを切り替えられる場所でもあるため、空間づくりが重要なポイントです。照明の色合いは、暖色系の電球色が適切でしょう。ダウンライトを取り付け、柔らかい雰囲気を作り出すのもおすすめです。

オフィス内にはタスク・アンビエント照明方式がおすすめ

続いては、快適な空間を設けることで、従業員のストレスを軽減できる設置方法をご紹介します。オフィスで使われる照明器具の照明方式には、「全般照明方式」、「局部照明方式」、「タスク・アンビエント照明方式」の3種類があります。
全般照明方式は部屋全体を均等に照らし、局部照明方式はスポットライトのように特定の部位を最適な方向から照らす方法です。タスク・アンビエント照明方式は、部屋全体を照らす照明と各自のデスク上などに取り付けられた照明の両方が使われるのが特徴です。部屋全体を照らす照明は、全般照明方式と比較すると控えめな明るさにとどめ、各自が作業内容に応じて快適な明るさを手元の照明で調整していく方式です。社員自身の状況に合わせて、好きなタイミングで照明の明るさを調整できるため、業務の効率化に一役買ってくれそうです。また、部屋全体の照明の明るさを抑えることで、省エネ効果も期待できるでしょう。

今回のまとめ

オフィスに取り付ける照明器具は、空間や用途に応じて色合いや光の強さ、照明の種類を選ぶことをおすすめします。そうすることで、従業員の働きやすさを整備できるだけでなく、来客に与える印象も変えることができます。
名古屋に本社を構えるオフィッコスは、オフィスや店舗などの賃貸仲介を専門に扱っている企業でございます。2012年の設立以来、多くのお客様からご利用いただき、ご希望に沿える物件をご案内できるよう、日々情報収集に努めております。常時50,000件以上の物件情報を有しており、ホームページに掲載していない情報も多数ございますので、オフィス・店舗の開設や移転を検討されている事業者さまは、まずは一度お気軽にお問い合わせください。

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