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賃貸オフィスを選ぶ際、どのエリアでどんな物件を借りるのか悩む方が多くいらっしゃいます。そんな時には、業種の違いも物件選びに反映させることで、ミスマッチを防ぐことができます。マスコミ企業が賃貸オフィスを利用する際は、どんな選び方をすればいいのでしょうか。理想的なオフィスの空間づくりとあわせて見ていきましょう。

【目次】
1.マスコミはどんな立地を選ぶべきか
2.賃料の目安
3.広さの決め方
4.共用部分のチェックポイント
5.オフィスのコンセプトを明確に
6.働き方に合うレイアウトにしよう
7.感染対策も忘れずに
8.今回のまとめ

マスコミはどんな立地を選ぶべきか

賃貸オフィスを利用するにあたって、順調に仕事をするためにどんな立地を選べばよいのか悩むことがあります。マスコミといっても新聞社・放送局・出版社など、業種はさまざまですが、いずれの場合もエリアの信用度は重要です。「こんなところに本当に会社があるのか」と、思われてしまうような場所を選ぶと、経営がうまくいかなくなる可能性が高まります。本社の所在地を、その企業の力量をはかる一つの目安だと考えている人が大半です。都心の有名なオフィス街に本社がある場合と、そうでない場合では企業から受ける印象が大きく変わります。
マスコミの仕事はさまざまな外注先と連携して、一つの仕事を完遂することが少なくありません。マスコミ関連の企業が多いエリアにオフィスを構えると、業務の発注や打ち合わせなどがスムーズに行えるので作業効率がアップします。
しかし、都心の一等地や有名なマスコミ企業が多いエリアにオフィスを構えた方が有利だと分かっていても、賃料の折り合いがつかなかったり空きがなかったりするケースは珍しくありません。物件がなかなか見つからない場合は、都心からやや離れた場所や、築年数が古い物件も候補に入れるとよいでしょう。

賃料の目安

賃貸オフィスを利用するにあたって、賃料の目安を知っておくことは大切です。一般的に、賃料は「粗利益の10〜20%」に抑えることが多く、3日分の売り上げとほぼ同等の額にするとよいとする説もあります。いずれにしても賃料は毎月必要な支出であり、人件費や材料費のようにコントロールができないものなので、慎重に考えてください。
比較的賃料が安い傾向の物件には、坂道や歩道橋を使う立地など、来訪しづらい環境にあるものが多いです。また、賃料だけでなく管理費や保証金もチェックしましょう。礼金が不要な物件を選ぶと、費用を抑えることができます。礼金は一時的な出費ですが、開業や引っ越し後間もない時期は何かと費用がかさみがちです。たとえ賃料の2〜3カ月分であっても、出費を抑えるに越したことはありません。

広さの決め方

オフィスの広さは業種にもよりますが、従業員1人につき「4坪程度」は必要です。外勤が中心のオフィスの場合は3.5坪、内勤が中心なら4.5坪というように変化します。坪といわれるとイメージしにくいですが、1坪あたり2畳程度だと考えると分かりやすいでしょう。1人あたり6〜8畳ものスペースが必要なのかと思われがちですが、仕事に必要な機材や資料などを保管するスペースも考慮すると、スペースに余裕を持たせなければならないことが分かります。従業員が増える可能性も考慮しながら、余裕を持った広さにしましょう。
さらにマスコミの場合、社内に多くの資料を抱えていることが多いため、1人あたりに必要なスペースは大きくなる傾向にあります。紙ベースの資料をできるだけ電子化するように心掛けると、収納のスリム化に役立ちます。物件の面積が広ければその分賃料が高くなるので、できるだけ無駄を省くことが重要ですが、あまりにも切り詰めすぎると働きにくくなってしまいます。予算内で理想的な広さの賃貸オフィスがない場合、希望エリアを中心に探すエリアの範囲を広げて検討しましょう。

共用部分のチェックポイント

共用部分とは、オフィスの専有部分以外の、トイレ・給湯室・廊下・エントランス・エレベーター・階段などを指します。共用部分の様子を見ると、その物件の管理状況が見えてきます。共用部分が雑然としている場合、管理状況に何かしらの問題があると考えてよいでしょう。いつ行っても廊下の電球が切れていたり、ゴミが散らかっていたりする場合、その物件はおすすめできません。オフィスビルに入っているテナントの数と、トイレや給湯室の数が見合っているかも確認しましょう。トイレや給湯室が使いにくい環境だと、従業員のストレスがたまってしまいます。
また、エントランスは来客が最初に足を運ぶ場所なので、企業のイメージに合うか否かという目線でチェックすることが重要です。清潔感に欠けていたりみすぼらしかったりすると、印象が良くありません。
また、オフィスや事務所の入り口の施錠方法や、オフィスビルのエントランスのセキュリティーがしっかりとしているかもチェックしましょう。誰もが簡単に立ち入れるような作りでは、大事な情報が流出するリスクが高まります。防犯カメラやセンサーなどの機械警備が導入されていると、オフィスに人がいない時間帯の安全も守ることができて安心です。

オフィスのコンセプトを明確に

オフィスの新設や移転をする際は、予算や立地などを中心に考えてしまいがちですが、内装やレイアウトなどの空間づくりも同様に熱を入れたい部分です。せっかくの機会ですから、働きやすい空間にしましょう。
最初に、どんなオフィスにするかというコンセプトを決定すると、理想のオフィスをデザインしやすくなります。「社会に伝えたいことや実現したいこと」というように、その企業の経営理念に基づいたコンセプトにすると、仕事をする上で良い影響を受けられます。顧客はどんな企業であるかを理解しやすくなり、従業員は企業理念のもとに一丸となって働きやすくなることがメリットです。
例えば、「従業員の創造力を引き出したい」という思いがあるなら、オフィスのコンセプトにも反映しましょう。創造力を引き出すために、仕事内容に応じて集中しやすい多様な座席を用意するなどの工夫が思いつくはずです。仕事を開始してからレイアウトを変更することはなかなか難しいので、開業時や引越しのタイミングで働きやすい空間を実現しましょう。

働き方に合うレイアウトにしよう

働きやすい空間にするには、動線を考えながら業務に必要なスペースを配置しなければなりません。一般的なオフィスの場合、ワークスペース・会議室・商談スペース・応接室・役員室・ライブラリースペース・休憩スペースなどが必要です。マスコミといってもさまざまな種類があり、多様な職種の人々が働いていますが、情報通信技術が発達した現代では、必ずしも社内で仕事をしなくてもよくなりました。
一方でコミュニケーションの不足を避けるため、可能な限り出社してほしいと考える企業もあるはずです。そこで従来のオフィスのレイアウトにこだわらず、自由な発想で席を作ることで出社率を上げられるかもしれません。例えば、通常のデスクではなくカフェカウンターのような形式にして好きな席に座れるようにしたり、ソロワークに対応した個室を用意したりと、さまざまな方法があります。
そのほか、オンとオフの切り替えがしやすいように、休憩スペースを充実させることもおすすめです。このように、あえて出社する理由を見つけられるような空間を目指して出社率を高めてください。

感染対策も忘れずに

新型コロナウイルスなどの、感染症の対策を取り入れた空間づくりを意識することもおすすめです。職種にもよりますが、マスコミの仕事は比較的他業種の人とかかわる機会が多くあります。取材や面会の機会が多いと、それだけ感染症にかかるリスクは増えるでしょう。感染症対策をするには、換気がしやすいように空調をグレードアップする方法や空気清浄機を取り入れる方法などがあります。
さらに、空気を浄化する作用が期待できる観葉植物を取り入れてもよいでしょう。社内にグリーンがあるとストレスを和らげるといわれています。
また、ソーシャルディスタンスを考え、席の間隔に余裕を持たせてデスクを配置したり、個別に仕切りを設けたりする方法も効果的です。ほかにも飛沫感染を防ぐために、向かい合わせではなく対角線上や背中合わせで座れるような配置にする方法もあります。仕事に集中したい時に自由に使える個室を設ける方法や、状況に応じてフレキシブルに使える席を設ける方法などを取り入れ、密になりにくい環境を整えましょう。

今回のまとめ

マスコミが賃貸オフィスを借りる際におすすめの立地は、知名度が高くマスコミ企業が多く集まっている場所です。オフィスエリアとしてよく知られた場所にオフィスを構えると、信用度も上がります。また、物件を選ぶときには、立地・賃料・広さ以外にも、共用部の管理状況をよく確認しましょう。さらに「どのようなオフィスにしたいのか」、コンセプトをはっきりとさせると理想の空間づくりに役立ちます。
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