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コロナウイルスの影響で、私たちの働き方は大きく変化しました。在宅勤務の定着したことにより、オフィスの利用頻度が減ったという企業や事業者の方も多いのではないでしょうか。
今回は、アフターコロナのオフィスや事務所のあり方について詳しくご紹介します。おすすめのオフィスレンタル方法や、ソーシャルディスタンスを意識したオフィスレイアウトについても解説しますので、ぜひ参考にしてください。

アフターコロナのオフィス・事務所はソーシャルディスタンスを守る必要がある

ウィズコロナやアフターコロナ時代を見据えて、オフィス内では「密閉」「密集」「密接」の3密を上手に避けて感染防止を引き続き継続する必要があります。
日本経済団体連合会によるオフィスにおける新型コロナウイルス感染予防対策ガイドラインを参考に、社員が安心して働けるオフィスや事務所をどのように整備していく必要があるか考えることが大切です。

オフィス全般の基本的な感染症対策

ここでは、オフィス全般における基本的な感染症対策をご紹介します。
まずは人と人との距離は2メートルを目安に人員配置を行ってください。座席の配置は余裕をもって行うことが鉄則です。
そして、仕切りのない対面の座席配置は避け、可能な限り対角や横並びに座席を配置していきましょう。どうしても対面が必要な場合は、アクリル板やビニールカーテンを上手に活用してください。
会議や研修会など、複数人が一つの部屋に集合する際は、マスクの着用を求めるとともに、適宜換気をしながら近距離に座らないように注意しなければなりません。窓の開閉ができる部屋の場合は、1時間に2回程度換気するように心がけてください。
乾燥する冬場の時期は、加湿器などを活用しながら部屋の湿度を40〜70%程度に維持しましょう。

休憩スペースにおける感染症対策

ここからは、休憩スペースでの感染症対策についてご紹介します。
休憩スペースでは、飲食をしながらくつろぐ方が非常に多いため、個人スペースの確保はもちろん、常時換気を行うなどして3密対策を徹底しなければなりません。2メートルを目安に距離を確保するようにしてください。
さらに、同時間帯に一定数以上の従業員が利用することを避けるために、利用時間の振り分けを行うことも大切です。
密になる場合は、座席を間引きするなどの対応をしていき、極力対面で座らないように心がけてください。

アフターコロナではオフィス・事務所は在宅勤務との使い分けが重要

ウィズコロナやアフターコロナの時代を見据えて、オフィスや事務所は在宅勤務と上手に使い分けていく必要があります。感染対策の一つとして在宅勤務やテレワークは非常に有用な手段ですので、在宅勤務が可能な場合はアフターコロナの時代も継続して行ってください。
在宅勤務が増えていくなか、現在のオフィスからの移転を見据えている事業者の方も少なくないでしょう。新しい働き方を模索している企業や事業者の方は、これからご紹介する5つのオフィス活用例を参考にして今後のオフィス移転を検討してください。

短期間の移転におすすめ｜レンタルオフィス

短期間だけオフィスを移転したい方におすすめなのが「レンタルオフィス」です。オフィスの備品などが整備されているため、レンタル後すぐに業務をスタートできるという特徴があります。
シェアオフィスやコワーキングスペースと比べて個室が多く、サービス力も高めなのが魅力です。その分、利用料は割高になりますので注意してください。

フリーアドレスのオフィスが魅力｜コワーキングスペース

近年注目されているコワーキングスペースは、個別デスクが少なくフリーアドレスのオフィスです。集団というよりも個人で利用するケースが多いため、社員が多く住んでいるエリアのコワーキングスペースを契約して社員が利用するなど、手軽に契約できるのが大きな特徴だと言えるでしょう。
しかし、他の企業の人たちも利用しているため、セキュリティ面で大きな課題があります。

新しい営業所として活用可能｜サテライトオフィス

サテライトオフィスとは、本社とは別にオフィスを設ける方法のことです。一般的に、郊外や地方にオフィスを設けるケースが多く見受けられます。
都市部にオフィスを構えるよりもリーズナブルな価格で済むというメリットはあるものの、場所が固定されてしまうというデメリットもあります。
社員を分散させて業務にあたらせたい場合や企業として別のオフィススペースを確保したい場合におすすめの方法です。

業務の効率化を図る｜サービスオフィス

サービスオフィスは、レンタルオフィスに非常に似たサービスを提供するオフィスですが、最大の違いはコンシェルジュサービスを利用できることです。社員が少なく人手不足の場合、事務作業や秘書業務など事業サポートを委託できるため、作業効率が格段にアップします。
ただし、サービス力が高い分、利用料も高くついてしまうため予算と相談しながら利用を検討する必要があります。

最低限の機能が担保される｜バーチャルオフィス

近年注目されているのが、住所だけ事業に活用するバーチャルオフィスの存在です。
オフィスに届いた郵便物やFAXを転送してもらい、会議室などの共有スペースを利用したい場合は、あらかじめ予約を取って利用します。
リモートワークを取り入れている企業であれば、リアルなオフィスを所有せずとも業務を行えるため、バーチャルオフィスを利用することで賃料などのコストを大幅にカットできるでしょう。
コロナ禍になってからオフィスの利用率が格段に下がっている企業や事業者におすすめです。

オフィス移転のデメリットも理解しておこう

利便性が高く魅力的なオフィスに移転することで、社員の仕事に対するモチベーションをアップさせることができます。しかし、やり方や移転先を間違えてしまうことで、社員の業務効率が下がってしまうことも考えられるでしょう。
移転先の周辺環境が悪くなったり、食事ができる場所が極端に減ってしまったりするなど様々な要因がありますので、移転を検討する場合は移転することによるメリット、デメリットをきちんと把握した上で行ってください。

ソーシャルディスタンスを意識したオフィスレイアウトの知識

ここからは、ソーシャルディスタンスを意識したオフィスレイアウトの知識についてご紹介します。

ソーシャルディスタンスを意識したレイアウトのポイント

多忙な業務をこなす社員にとって、ソーシャルディスタンスを意識することは容易なことではありません。そのため、テープやシールなどを活用して座席の位置や、立ち位置、導線、使用してはいけないスペースを可視化しましょう。実際に、デスク周辺に半径2メートルの円を描いている企業も存在しています。
さらに、人の出入りが多い場所では、一方通行のルールを設けるなど、人の流れをコントロールさせることも大切です。

飛沫対策に有効的なレイアウトのポイント

飛沫対策にはパーテーションやビニールシートを配置するなどの対策も有効ですが、デスクの配置にも気を配らなければなりません。
背面型レイアウトとは、アイランド型レイアウトとは対照的に、社員同士が背を向けて作業をするスタイルのこと。対面を避けることができるため、飛沫対策に有効です。
ジグザグ型レイアウトは、背面型レイアウトが難しい場合におすすめの方法。対面を避けてジグザグになるように座席を配置することで一定の距離を保てるので飛沫対策に効果を発揮します。
その他にも、特定のデスクを所有しないフリーアドレス制の導入も検討してみてください。指定の座席がないため、混雑を避けて業務にあたれるのでおすすめです。
適宜アルコール消毒を実施したり、デスク周辺の衛生管理を実施したりすることも重要となります。

空気循環を意識したレイアウトのポイント

感染症対策には、換気を徹底することが非常に大切。そのためには、空気が循環しやすいオフィスレイアウトを考えていく必要があります。
換気性を高めるために窓付近に大きな棚やものを置かないようにしてください。さらに、間仕切りやパーテーションを設置する際は、空気の通り道を遮らないように設置場所に注意が必要です。
空調システムが部屋の大きさに合っていない場合や導入してからかなりの年数が経過している場合は、空調システムを新調することも検討してください。空調システムと一緒にサーキュレーターを併用することで空気の循環が良くなります。
換気機能を少しでも高めるために、上記のポイントをおさえてオフィスレイアウトを考えてください。

社員が快適にオフィスで過ごせるためにルールを設定する

誰もが安心してオフィスを利用できるように、感染症対策のための基本的なルールを定めましょう。
会議室の使用方法をはじめ、デスクの使い方、マスクや手洗い、うがいの徹底など、基本的なルールで構いませんので、社員全体に周知徹底できるように心がけてください。

今回のまとめ

今回は、アフターコロナのオフィス・事務所の在り方についての理解を深めてもらうためのポイントをご紹介しました。ウィズコロナやアフターコロナの時代の働き方は、大きく変化することが予想されます。今まで以上にリモートワークが進み、オフィスの在り方を今一度見直す必要があるかもしれません。
業務効率を落とすことなく社員が一丸となって業務にあたるためには、オフィス選びは非常に大切です。
名古屋市周辺でオフィスの契約を検討されている方は、オフィッコスまでお気軽にご相談ください。常時5万件以上のオフィス情報をもとにお客様に最適なオフィスをご提案いたします。

名古屋に本社を構えるオフィッコスは、オフィスや店舗などの賃貸仲介を専門に扱っている企業でございます。2012年の設立以来、多くのお客様からご利用いただき、ご希望に沿える物件をご案内できるよう、日々情報収集に努めております。常時50,000件以上の物件情報を有しており、ホームページに掲載していない情報も多数ございますので、オフィス・店舗の開設や移転を検討されている事業者さまは、まずは一度お気軽にお問い合わせください。