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最適なオフィス面積とは？人数や業種別に最適なオフィス面積について解説
理想的なオフィスを探す際、重要なポイントとなるのが面積です。十分な広さのワーキングスペースを確保できなければ、業務に支障をきたしてしまうでしょう。効率的な業務のために、オフィスはどの程度の面積を確保するのが望ましいでしょうか。
ここでは、人数や業種別の最適なオフィス面積について解説します。
【目次】
1.1人当たり4坪程度が基本だが、近年は縮小傾向
2.オフィスワークの人数に注目しよう
3.業種によってはスペースが小さくても成り立つ
4.今回のまとめ
1人当たり4坪程度が基本だが、近年は縮小傾向
オフィスの面積を考える上で重要なのが、従業員1人当たりに与えられるスペースです。一般的には、1人当たり4坪（13.2㎡）程度が最適とされています。これは約8畳分に相当しますから、十分な広さがあるといっていいでしょう。実際に、多くの企業を対象とした調査でも、中央値は4坪弱という数値が出ています。
ただし、オフィスの面積は時代の影響を強く受ける点に留意しなければなりません。なぜなら、オフィスの面積は賃料に直結するからです。たとえばリーマンショックのあとは、オフィスでの1人当たりの面積が減少したことが分かっています。また、最近の建物は柱が少なく、形状も正方形に近いのでレイアウト効率が良いことから、1人当たりの面積の減少につながっていると考えられるのです。また、新しいビルがたくさんできてオフィス向け物件が大量供給されれば、空室率・空室面積も増加することとなり、広いオフィスを確保しやすくなるでしょう。逆に、空室率が下がってくると賃料もアップし、オフィスの面積もある程度小さくせざるをえないわけです。コスト意識の向上も手伝い、1人当たりのオフィス面積は減少していくと予想されます。
とはいえ、コストを抑えたばかりに作業効率が落ちては、何の意味もありません。世間の平均値中央値や賃料だけにとらわれず、自分の会社にとって最適な広さのオフィスを確保することが望ましいでしょう。
オフィスワークの人数に注目しよう
オフィスの面積を決定する上で、まず考慮しておきたいのが従業員の人数です。単純に考えると、従業員数が多ければ多いほど、それに見合った広さのオフィスが必要になります。とはいえ、全員に同じだけのスペースを与えなければならないとは限りません。なぜなら、職種によってオフィスにいる時間は異なるからです。
具体的にいうと、外回りの営業を担当する社員は、オフィスの外で活動していることがほとんどです。報告書を書いたり、会議をしたりするためのスペースは必要ですが、あまり広いスペースを用意しても無駄が多くなりがちです。一方、事務職や管理職といったオフィスワークが中心の従業員は、ある程度余裕のあるスペースを必要とします。そのため、オフィスワークが中心の従業員とそうではない従業員の人数を比較して、最適な広さを算出するといいでしょう。場合によっては、特定の部署だけ共同のデスクで済ませるという選択も必要かもしれません。
ただし、あまりにスペースを切り詰めすぎるとモチベーションに影響し、新規採用にも支障をきたします。2～3人分の余裕を持たせておくのがベターではないでしょうか。
業種によってはスペースが小さくても成り立つ
オフィスの面積の決定における、もうひとつのポイントが業種です。どのような業務をしている会社なのかによって、必要とされるオフィス面積も当然変わってきます。
一般的に広いスペースが必要とされるのは、銀行や不動産会社、金融業に保険業、そして小売業といった来客の多い業種です。また、デザイナーなどのクリエイティブ系の業種やエンジニアなどは、高スペックなパソコンを使用します。そのため、1人当たりの面積が広くなる傾向にあるのです。弁護士事務所や会計事務所も、膨大な資料や書籍を保管するためのスペースが欠かせません。さらに、機密性の高い話をすることも多いため、個室が多くなり1人当たりのスペースが増えるのです。
逆に、それほどスペースを必要としない業種としては、情報通信業が挙げられます。業務の性質上、デスクが対面式でも問題なく、商品の保管スペースなども小規模で済むことから、省スペース化が図りやすいのです。外回りの営業が中心の企業にも同じことがいえます。また、近年注目されている在宅勤務やフレックス制が導入しやすい業種も、オフィスの面積は小さくて済むでしょう。
現在の働き方を見直せば、毎日オフィスに出勤する従業員が減り、結果としてスペースを広く使えるかもしれません。業務の効率アップのためにも、ぜひ検討してみてください。
今回のまとめ
オフィスの面積は、実に様々なポイントに配慮して決定する必要があります。状況によっては、理想よりも少し小さいオフィスを選ばなければならないこともあるでしょう。しかし、多少狭くても効率的に業務を行い、成果につなげている企業は少なくありません。
オフィスを選ぶときは各部門の担当者の意見を聞き、総合的に判断を下してください。
