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起業し、オフィスを構えて事業を行っていく際には、当然電気代を始めとした光熱費が発生します。オフィスが広ければ広いほど毎月の光熱費は高くなるため、賃貸オフィス選びではその負担も考慮して広さだけでなく設備などもよく比較することが大切です。
また、昨今では電気代をはじめとする光熱費の値上げが広く実施されており、節約という観点でも賃貸オフィス選びでは「省エネ」についてよく考えなければなりません。ここでは、省エネに関して、特に空調に焦点を当てながら賃貸オフィス選びのポイントについて解説します。

省エネにつながる賃貸オフィスの特徴

省エネに関する賃貸オフィスの性能は物件によって違いがあります。そのため、賃貸オフィス選びで省エネを重視する場合には、省エネにつながりやすい物件の特徴を理解しておくことが重要です。

なぜ賃貸オフィス選びで省エネを重視すべきなのか？

省エネを重視して選んだ賃貸オフィスでは、光熱費を節約できるメリットが得られます。また、今日においては企業レベルでも環境問題に取り組むことが広く求められており、そのことはSDGsとして掲げられた「17の目標」からも明らかです。
企業として行える取り組みにはさまざまなものがあり、とりわけ立ち上げたばかりの企業では省エネを重視した職場環境の整備が代表的なものとして挙げられます。賃貸オフィス選びは自社の利益の面や環境対策の面からも、省エネを強く意識する必要があるのです。

省エネしやすい賃貸オフィスとは？

省エネしやすい賃貸オフィスの主な特徴としては以下のようなものがあります。

<h5空調設備が省エネに対応している>

ビルの一画にある典型的なオフィスでは、電力消費量の多くが空調によるものというデータがあります。その占有率は50%にまで達することもあり、省エネを推進する場合には空調設備の性能をよく確認することが大切です。
例えば高効率空調機を導入しているオフィスでは、空調稼働時の消費電力を大幅に削減できるため、エネルギー浪費の防止と光熱費の削減を両立できるのです。

外気取入れ量が適正である

空調稼働によるオフィス内の電力消費量を削減するためには、外気を効率的に取り入れて室内の温度を調整していく必要があります。そして、空調に備わっているこの性能の効率性を比較する上では「外気取入れ量」が基準の一つとなるのです。外気を取り入れる際にかかる負荷は、空調の約30％とも言われています。
このことから、賃貸オフィスを選ぶ際には空調設備の外気取入れ量を比較することも忘れないようにしてください。

古い物件より新しい物件

省エネしやすい賃貸オフィスの多くは、比較的新しい物件です。賃貸オフィスでは備え付けの空調設備を使用することとなりますが、一般的に空調設備は新しいものほど省エネ性能が優れていることから、新しい物件ほど省エネがしやすくなっています。
ただし、築年数の多い古い物件であっても空調設備を刷新しているケースは珍しくありません。物件そのものの新しさは、あくまでも目安にしておくと良いでしょう。

備え付け設備が少ない

賃貸オフィスにおいて電力を消費するのは、空調だけではありません。例えば物件によっては自動販売機や給湯器、温水便座などの設備があらかじめ備え付けられていることも多く、それらを使用することで省エネ効果が弱くなってしまうこともあります。
このことから備え付け設備が少ないこともまた、省エネがしやすい賃貸オフィスの特徴として挙げられます。

賃貸オフィスの空調の種類と方式について

賃貸オフィス選びにおいて空調設備とその省エネ性能を比較する場合、一般的なオフィスで使用されている空調の種類や方式についても理解しておくことが必要です。多くのオフィスでは「セントラル空調」か「個別空調」のどちらかが使用されており、各々で省エネ性能には大きな違いがあります。
続いてはこれら2種類の空調の仕組みとメリット・デメリットを見ていきましょう。

セントラル空調

ここではセントラル空調について確認していきます。

セントラル空調の仕組み

セントラル空調は、ビルで使用している空調の熱源が一カ所にまとめられており、一括管理できるようになっています。全空気方式や全水方式など、熱源の運び方によって方式が変わります。そのため空調そのものの管理はビルの管理者が行うことが多く、この点は後述する個別空調との大きな違いです。

メリットとデメリット

セントラル空調の大きなメリットは、ビル全体で空調を安定させることができるためビル内のどこにいても快適に過ごせる点が挙げられます。とりわけ複数の部屋やフロアを使用している企業では広範囲の空調管理をビルの管理者に一任できるため、その手間を省くことも可能です。
その反面、セントラル空調では部屋やフロアごとに利用者が空調を調節できないため、独自に温度設定をこまめに変更できないなどのデメリットも伴います。特に節電をしたいときや人口密度が部屋によって変わる時など、不便を感じるかもしれません。

個別空調

続いて、個別空調について確認していきます。

個別空調の仕組み

個別空調とはフロアごとあるいは部屋ごとに空調機器を設置しており、各々で自由に温度設定などを調整できる方式です。複数のテナントが入っているビルではこのタイプが主流となりつつあります。賃貸オフィスの多くもまたビルの一部に設けられたものであることから、この個別空調を導入しているところが少なくありません。

メリットとデメリット

個別空調の大きなメリットは、やはりフロアや部屋の利用者がこまめに温度を調節できる点です。このことは省エネにつなげられるという点でも大きなメリットとなるでしょう。
一方で広い物件や複数の部屋を借りる場合には温度管理だけに多くの手間がかかってしまうケースもあり、その負担が業務に支障を及ぼす可能性があるという点はデメリットです。

併用タイプの物件もあり

セントラル空調と個別空調には各々に異なるメリット・デメリットがあり、賃貸オフィスを探す際にどちらを選べば良いか分からなくなってしまう方も少なくありません。もしも両方のメリットを取り入れたいのであれば、セントラル空調と個別空調の併用が可能な物件を選ぶのも良いでしょう。
併用タイプの物件では時間帯によってセントラル空調と個別空調を切り替えることができます。そのため、例えば業務が忙しく、空調管理に手間をかけたくない時間帯のみセントラル空調にするといったことも可能です。

省エネできる空調システムの特徴

賃貸オフィスにおいて省エネを実践するためには、省エネに適した空調システムを使用することが大切です。賃貸オフィスでは備え付けの空調システムを使用するのが一般的であることから、物件選びの段階で空調システムの方式をよく確認するようにしてください。

おすすめは個別空調

省エネ性能の高さを重視するのであれば、賃貸オフィスでは個別空調を使用するのが効果的。個別空調では管理をしっかりと行うことで大幅な省エネも可能となるため、電気代の節約という観点でもセントラル空調より優れた空調です。
このことから、省エネを優先する賃貸オフィス選びでは個別空調設備が備え付けられていることを重視すると良いでしょう。

可変風量式もおすすめ

節電という観点で見るとデメリットのほうが多いように思えるセントラル空調ですが、その一種である「可変風量式」（VAV方式）は例外です。
この可変風量式とは室内に設置したセンサーを利用して風量を自動で微調整できる空調であり、基本はセントラル空調でありながら大幅な省エネもできるというメリットがあります。また、エリアごとの設定も可能です。
最新の空調方式である可変風量式の空調は、新しい物件に導入されているケースが多く、賃貸オフィス選びではそのような物件も候補として検討してみると良いでしょう。

個別空調を活用する場合の注意点

賃貸オフィスにおいて個別空調を活用して省エネを実践する場合には、いくつかの点に注意しなければなりません。例えば個別空調では温度管理などに手間がかかることから、従業員数が少ない、あるいは出勤している社員が時間帯によって極めて少なくなる会社では十分な管理ができなくなってしまうこともあります。
個別空調では管理が行き届かなくなってしまうと、省エネ効果も半減しかねません。そのため、個別空調が備え付けられた物件を選ぶ際には、その管理を行うための体制を整えられるかどうかを考えることも必要です。

セントラル空調のほうが適している物件も

賃貸オフィスの場合、基本的には個別空調のほうが適していると言えますが、場合によってはセントラル空調のほうが適していることもあります。一般的にセントラル空調に適している建物の特徴は「人の出入りが激しいこと」や「面積が広いこと」などです。
このことを加味すると、来客の多い店舗に併設してあるオフィスや、ビル内の複数の部屋や1フロア全体を借りているオフィスの場合、セントラル空調のほうが適していることもあります。賃貸オフィス選びでは、オフィスや職場環境の特徴に対して空調の方式が適しているかどうかも見極めることが必要です。
また、空調の劣化により電気使用量が増加するというデータもあります。どの空調方式であれ、あまりにも古いものは交換したほうが良いでしょう。

今回のまとめ

賃貸オフィスにおける消費電力量のうち空調によるものは全体の半数近くを占めるケースもあります。そのため、賃貸オフィスで省エネを推進するためには、空調の種類がチェックポイントの一つです。
主な空調の方式にはセントラル空調と個別空調の2種類があります。備え付けられた空調の方式が、物件の広さや人の流れなどに見合っているかどうかを基準に選ぶと良いでしょう。セントラル空調と個別空調のどちらの特徴も活かした併用タイプもあるので、検討してみてください。

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