名古屋の賃貸オフィス・事務所・テナント探しなら(株)オフィッコスの「お役立ち情報」ページ

  • TEL
  • TEL

MENU

COLUMN

オフィス環境の作り方

2022.05.26

オフィス・事務所内での天井の防音対策の必要性について


オフィスや事務所を運営していくうえで、防音対策は非常に重要な要素です。単にうるさい状態を回避するだけでなく、ビジネスにおいて防音は様々な効果があります。オフィスや事務所の騒音・雑音事情に対処することで、ビジネスが好転することも充分に考えられるでしょう。
この記事では、オフィスや事務所内における天井の防音対策の必要性や、特に実施すべき場所、そして具体例について解説します。オフィスの移転や開業を控えている方や騒音トラブルに悩まされている方は、ぜひ参考にしてください。

オフィス・事務所内での天井の防音対策の必要性

以下の観点から、オフィスや事務所内の天井には防音対策が必要です。健全かつ円滑な企業活動においては、天井の防音対策が欠かせないと考えられます。

セキュリティの向上

防音対策の目的としてまず挙げられるのが、セキュリティの向上です。企業は事業に合わせて様々なデータを取り扱っています。
・事業計画
・財務データ
・他社との取引内容
・顧客情報
情報は企業にとって財産であり、社外に漏らしてしまうと大きな損失になりかねません。企業内で扱っている情報の中には、他社にとって有益な情報もあるのです。また、顧客情報などは企業の信用性を失墜させるだけでなく、賠償責任にまで発展する可能性があります。そのため、企業が扱うデータ・情報は、漏洩が許されません。
しかし、防音対策が施されていないオフィスでは、室外に会話の情報が筒抜けになってしまいます。個人情報や機密情報を扱うにあたって、音漏れは深刻な問題です。企業が安心して事業を継続し、健全に発展を続けていくためには、防音対策が不可欠だといえるでしょう。

業務効率の向上

天井の防音対策を行うことで、業務効率の向上にもつながります。防音対策を徹底させることで、不要な反響や機械音などを抑える効果があるためです。
現在取り組んでいる業務に関係のない雑音は、集中力と業務効率を下げる大きな要因になります。重要な電話をしている際に余計な音が聞こえてきては、大切な情報を聞き逃してしまうかもしれません。そもそも、無駄な音が聞こえる場所では、集中できないと考えるのが一般的です。
雑音や無駄な反響がなくなればストレスを感じにくくなり、結果として生産性の向上や作業精度の向上につながります。

プライバシーの保護

プライバシー保護の観点においても、天井の防音対策は重要な役割を果たします。企業に来客があった際、他の部屋に会話の内容が筒抜けでは、プライバシーを守ることはできません。プライバシーが守られていない企業に、仕事の依頼をしたいと考える方は少ないでしょう。
特に、法律事務所や金融機関、医療機関などでは、情報漏洩の防止以外にプライバシーの保護も重視し、防音対策に徹底しているケースが少なくありません。例えば、病院に行った際、自分の情報が隣の部屋にいる人にも漏れていたとしたら、安心して治療を受けられないでしょう。
このように、プライバシーの保護は、情報漏洩の防止と同様にとても重要な問題なのです。

Web会議の効率化

近年導入する企業が増えているWeb会議の効率化にも、天井の防音対策は役立ちます。不必要な反響音やハウリング、隣の部屋の話し声などを防ぐことで、Webシステムによるやり取りもスムーズです。Web会議において、意思疎通のしやすさは大きな問題。また、Web会議中の情報漏洩に関しても、防音対策をとることで万全となります。

オフィス・事務所内で天井を防音対策すべき場所とは?

オフィスや事務所の中で、特に天井の防音対策をとるべき場所はあるのでしょうか。例えば、以下の部屋については優先的に対策を進めることをおすすめします。
・会議室
・応接室
・社長室(役員室)
以下、それぞれの理由について解説します。

会議室

まず、対策を検討したい場所は会議室です。会議室は、日常の業務で多くの従業員が頻繁に利用し、機密情報や個人情報、プライバシーにかかわる情報が頻繁に扱われる場所。重要な会議の情報が外に漏れ続けていては、企業活動に大きな影響を及ぼしかねません。そのため、会議室の天井には高い遮音性が求められるのです。
また、会議室からの音が周囲に漏れ続けると、近くにいる社員の集中力にも悪影響を与える可能性があります。壁一枚で隔てられている部屋で働いている従業員の集中力が保てなければ、業務効率は確実に下がってしまいかねません。
そのため、音漏れが気になる場合は早期に対応することをおすすめします。会議が盛り上がるとついつい大きな声になってしまうケースもあるため、しっかりとした天井の防音が必要です。

応接室

応接室に関しても、天井の防音対応が求められます。応接室には多くの来客が訪れて話をするため、プライバシーの保護を優先する必要があるのです。安心して話ができるスペースでなければ、来客の本音や要望を聞くことができません。
また、オフィスからの音で応接室をさわがしくしないことも、重要なポイントです。話をしている最中にオフィスの喧騒を来客が感じてしまえば、企業に対してネガティブな印象を持たれかねません。
いずれにせよ、商談や大切な話を落ち着いて進めるために、応接室の内外における天井の防音対策は重要だといえるでしょう。

社長室(役員室)

重要な情報を扱う場所としては、社長室の天井も重要な対応ポイント。自社にとって非常に重要な情報を扱うことが多々あり、重大な意思決定をする場所でもあるからです。また、社外から賓客を通すこともあるため、プライバシーの保護と情報漏洩の防止は必須だといえます。
役員室に関しても、同様の理由により防音対策実施の優先度は高いでしょう。社長室と役員室に関しては天井の防音対策だけでなく、セキュリティ対策は万全にしておくことが重要です。

オフィスの防音対策の具体例

ここでは、オフィスの防音対策事例をご紹介します。無駄な音を漏らさない・部屋に入れないためには、素材にこだわったり工夫をしたりすることが重要です。

吸音性の高い素材を使用する

防音対策の基本としては、吸音性の高い素材を使用することが挙げられます。上の階からの騒音を下の階での工夫によって抑えるのは難しいですが、話し声や電話の声などを抑える程度であれば素材にこだわることで一定の効果が見込めるでしょう。
例えば、グラスウールやロックウール、ライズ吸音ウールなどは吸音材として活用でき、防火性や耐水性にも優れているためおすすめです。天井に敷き詰めることで、高い吸音効果を発揮してくれます。
また、天井だけでなく床や壁にも吸音素材を使用することで、非常に高い効果が期待できます。天井や壁、床の素材を選択できるのであれば、ぜひとも進んで取り入れてみてはいかがでしょうか。

サウンドマスキングを活用する

サウンドマスキングの活用も、雑音対策として挙げられます。サウンドマスキングとは、周囲の音を包み込み、私たちが不快に感じる音を気にならないようにする方法のことです。例えば、空調音やヒーリング音楽などをかけておくことで、人の会話やパソコンの稼働音などが聞こえにくくなります。音を消したり吸収したりするわけではないのですが、不快な音が気にならなくなることで、集中を妨げられることがなくなるのです。
スピーカーと音源を用意するだけで、サウンドマスキングを行うことはできます。不快な音を聞こえなくするだけでなくリラックス効果もあるため、会議室における対策に向いているといえるでしょう。

欄間(らんま)を空けない

天井周辺に関する防音対策としては、欄間(らんま)を空けないことも重要です。欄間とは、パーテーションと天井の間にある間隔のこと。隙間が空いていれば、当然音は外に漏れてしまい、外からも雑音が入ってきてしまいます。欄間が開いているパーテーションと開かないパーテーションのいずれかを選べるのであれば、開かないタイプの製品を選ぶことをおすすめします。遮音性のあるスチールで作られたパーテーションを選べば、さらに高い効果が期待できるでしょう。
ただし、欄間が開いていないタイプの場合、室内が完全に密閉されるため空調や換気について考えなくてはなりません。開閉が自由にできるタイプの製品もあるため、チェックしてみてはいかがでしょうか。

二重天井にして効果大

天井に工事を施せるのであれば、二重天井にすると高い効果を期待できます。二重天井とは、既存の天井の下にもう一つの天井を設置する方法です。2つの天井の間に空間を作ることで、壁や天井から伝わってくる騒音を抑える効果が期待できるでしょう。
ただし、二重天井にした場合は太鼓(たいこ)現象と呼ばれる「音が響きやすい状態」になってしまう可能性もあります。施工の際には充分にご相談いただくことが重要です。

今回のまとめ

今回は、天井の防音対策の重要性や特に対策を行った方が良い場所、そして具体的な対策方法について解説しました。天井の防音はセキュリティ対策やプライバシーの保護だけでなく、業務効率の観点からもおすすめです。
例えば、吸音素材を使用したり二重天井にしたりすることで、会議室や社長室の遮音性を高めることができるでしょう。防音対策を行うためには、自社の状態や予算に合わせて、最適な方法を選択することがとても重要です。騒音を抑えることができれば、企業活動において様々な効果を享受できますので、ぜひ防音対策を積極的に検討してみてはいかがでしょうか。
名古屋に本社を構えるオフィッコスは、オフィスや店舗などの賃貸仲介を専門に扱っている企業でございます。2012年の設立以来、多くのお客様からご利用いただき、ご希望に沿える物件をご案内できるよう、日々情報収集に努めております。常時50,000件以上の物件情報を有しており、ホームページに掲載していない情報も多数ございますので、オフィス・店舗の開設や移転を検討されている事業者さまは、まずは一度お気軽にお問い合わせください。

TOP TOP

TOP