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多くのオフィスビルにはエレベーターが設置されています。しかし、エレベーターがないオフィスも少なからず存在するでしょう。実際のところ、エレベーターの有無はオフィスにどのような影響を与えているのでしょうか。
今回は、エレベーターがもたらすメリットとデメリットについて解説します。

【目次】
1.エレベーターは、高さ31m以上のビルに設置義務がある
2.エレベーターがあれば移動が楽に。高齢者や障害者も安心
3.エレベーターがあると、共益費が高くなるかも？
4.今回のまとめ

エレベーターは、高さ31m以上のビルに設置義務がある

最初に、そもそもどのようなビルにエレベーターが設置されているのかを知っておきましょう。建築基準法第34条では、「高さ三十一メートルをこえる建築物（政令で定めるものを除く。） には、非常用の昇降機を設けなければならない。」と定めています。31mは概ね10階程度なので、いわゆる高層ビルならほぼ確実に設置されているわけです。
また、自治体によっては条例を定め、もう少し低いビルでもエレベーターを設置するようを定めている場合があります。とはいえ正直なところ、たとえ5階や6階の高さでも、階段で移動するのはきついと感じる方が多いのではないでしょうか。高齢者や障害者であればなおさらです。そのため実際には、法律や条例とは関係なく、多くのオフィスビルがエレベーターを設けています。2階建てや3階建ての物件でさえ、付いている場合があるのです。よほど古い物件でもない限り、エレベーターのないビルを探す方が難しいかもしれません。
ちなみに、階段の数や設置場所に関する法律もあります。その関係により、「エレベーターはあるが階段はない」というビルは基本的に存在しません。たとえエレベーターが故障しても、最悪階段で移動することはできるのです。

エレベーターがあれば移動が楽に。高齢者や障害者も安心

多くの方が体験済みだと思われますが、エレベーターの最大のメリットは、ビル内の移動が圧倒的に楽になることです。ボタンひとつで10階へでも20階へでも運んでくれるため、体力的な負担は0といってよく、時間もあまりかかりません。
特に、怪我人や妊婦、高齢者、障害者でも移動が楽になることは、労働環境や社会福祉といった点でも重要です。スタッフがこのような立場になるのはもちろん、来客としてやってくる可能性も考えられます。このような方に階段を歩かせるわけにはいきませんから、エレベーターには優先的に乗ってもらいましょう。
また、大きな荷物や大量の荷物を運ぶ際にも、エレベーターは非常に便利です。搬入用のエレベーターがあるのが望ましいのですが、オフィスの備品程度であれば、通常のエレベーターでも十分運べます。特に最近のエレベーターは、車椅子の方でも乗れるよう広めに作られているため、狭くて不自由することは少ないでしょう。

エレベーターがあると、共益費が高くなるかも？

エレベーターはとても便利なものですが、デメリットもあります。それは、賃料や共益費（管理費）が高くなる可能性があることです。メンテナンス費用がかかる以上、やむをえないことではあるのですが、企業によっては負担に感じるかもしれません。
また、エレベーター内は密室なので、何らかの犯罪が発生する可能性もあります。防犯カメラが設置されていたり、内部の様子をエレベーター前のディスプレイで見られたりすると安心です。物件探しの時は、このような点も確認しておくといいでしょう。
そして、個人の使い方の問題ではありますが、エレベーターに頼りすぎて運動不足になる場合があります。なかなかエレベーターが来なくてイライラしてしまい、ストレスが溜まることもあるでしょう。各自が余裕を持って通勤するとともに、時には階段を使って運動するよう、会社として推奨するのもいいかもしれません。

今回のまとめ

従業員やゲストの利便性を考えると、オフィスには基本的にエレベーターがあった方がいいといえます。いつも当たり前のように使っているエレベーターですが、点検などのために使えなくなった時、そのありがたみを実感したことのある方も多いのではないでしょうか。
オフィス内を快適に移動できるようにするためにも、エレベーターの位置・数・広さなどをチェックした上で物件を選びましょう。