名古屋の賃貸事務所・テナントの移転ならオフィスの仲介会社(株)オフィッコス「お知らせ・コラム」ページ

お知らせ・コラム

NEWS

コラム 2022.05.06

事務所・オフィスを構えるなら知っておきたい建築用語


事務所やオフィスを開設する際には、内装工事やリフォーム工事が必要となるケースもあります。その際、工事を任せる業者との打ち合わせの席では、さまざまな建築用語が登場することでしょう。そこで今回は、事務所・オフィスを構える予定のある方なら知っておくべき、オフィスに関する建築用語をご紹介します。

【目次】
1.オフィスに関する建築用語①工事区分
2.オフィスに関する建築用語②配線盤
3.オフィスに関する建築用語③空調
4.オフィスに関する建築用語④基準階
5.オフィスに関する建築用語⑤床材
6.オフィスに関する建築用語⑥OAフロア
7.オフィスに関する建築用語⑦スケルトン/射抜き
8.オフィスに関する建築用語⑧インテリジェント・ビル
9.今回のまとめ

オフィスに関する建築用語①工事区分

事務所・オフィスの工事では、工事にかかる費用や施工業者の選択をビルのオーナーか入居するテナントかどちらが担当するのかなど、「責任の所在」を明確にしておく必要があります。
そのような工事における責任の所在のパターンの分け方を工事区分と呼びます。工事区分を決めずに工事を進めると、トラブルが発生した時に現場は混乱してしまうため、区分は必ず決定します。オフィスビル工事における工事区分は以下の通りです。

A工事

A工事とは、工事をするオフィスが入居しているビルのオーナーが指定した業者が工事を担当し、工事費用もビルオーナーがもつ工事区分です。外壁工事やエレベーター工事など、ビル全体に関わるような工事で採用される区分と言えます。

B工事

B工事は、工事を行う業者はビルオーナーの責任で指定するものの、工事費用は入居テナントがもつという工事区分です。排水や空調に関する工事など、テナント側に必要が生じた時にオーナー側に工事を要望するような場合に多い区分と言えるでしょう。

C工事

C工事は、LAN工事や内装工事など、テナントの権限で行うことのできる工事を、テナント自身が費用を出し、業者選定もテナント自らが行うものです。

オフィスに関する建築用語②配線盤

オフィスに欠くことのできない通信回線および電話工事に深く関わるのが配線盤です。オフィスビルには多くの事務所が入居しているため、それぞれに通信会社から回線を引き込むのにも、ビルとしての秩序が必要です。一定以上の規模のビルの場合、多数のオフィスの回線を集約したメインの配線盤や、フロアずつに分けたサブ的な配線盤を共用スペースに設け、さらにオフィス1戸ずつに回線を分けるという方法が一般的です。
配線盤に関する建築用語には、主に以下のようなものがあります。

MDF

MDFとは主配線盤の意味で、オフィスビルの通信・電話回線を集約して管理するためのシステム設備です。回線を外からMDFまで引き込み、そこからビル内のそれぞれの階やオフィスに配線することになります。

IDF

先述したMDFから各テナントへと配線する場合、1フロアに多数のオフィスが入居しているような規模の大きなビルでは、このIDFという中間配線盤を経由して各戸へ配線します。IDFはMDFから各戸への電気・通信配線を中継する装置と言えるでしょう。

オフィスに関する建築用語③空調

オフィスに必要不可欠な設備と言えば空調です。空調もオフィスビルの規模などにより、採用されるタイプが異なります。オフィス建築に関連してしばしば登場する2種類の空調設備についてご説明します。

セントラル空調

セントラル空調とは、大規模なオフィスビルなどで使用される空調システムです。「熱源機器」と呼ばれる装置を一か所に集めて設備するため、「セントラル=中央」空調と呼ばれています。
熱源機器によって温められたり冷やされたりした水は「空気調和機」という別の装置に送られ、さらに個々に送られることで快適な空調が可能となります。セントラル空調では温度管理なども一か所でまとめて行います。

個別空調

大規模なオフィスビルでは先述したセントラル空調が採用されることが多い一方、中小規模のオフィスビルで採用される傾向にあるのが個別空調です。
集中的に温かい空気や冷たい空気を作って各室に送るセントラル空調に対して、個別空調は各戸の空調設備を直接的にコントロールして温度管理などを行います。熱源を1つに集約するセントラル空調、各階および各戸に熱源を分ける個別空調、と覚えておきましょう。

オフィスに関する建築用語④基準階

基準階とは、オフィスビルを貸す場合に、貸室として利用できる面積などを計算する際の基準となるフロアのことです。オフィスビルはどの階も同じ造りや面積であるケースが多いですが、上層階や下層階のみ面積やデザインが異なる場合も少なくありません。そのため、基準階は概ね中層階で設定されます。

オフィスに関する建築用語⑤床材

オフィスの使用感や見た目を左右するものの1つに床材があります。オフィスの内装工事では、床材を決める時にどれを選ぶべきか悩む方も多いでしょう。ここでは、オフィスの内装工事で用いられる代表的な床材の名称を3種類ご紹介します。

フロアタイル

フロアタイルとは、ポリ塩化ビニル(通称塩ビ)製の床材のことをいいます。1枚ずつが大きなタイル状になっており、パズルをはめていくように簡単に施工することが可能です。アパートのキッチンや洋室の床材として使用されていることも多い「クッションフロア」に似た床材ですが、クッションフロアのようなクッション性はほぼなく、かたい質感を特徴とします。フロアタイルは耐水性・耐久性に優れ、傷がつきにくい点がメリットです。
また、フロアタイルは木目調・石目調といった高級感のある柄が代表的ですが、2層の構造上、プリントの色柄をリアルに表現できる点も魅力と言えるでしょう。かたい素材なので、防音性はあまり望めません。

タイルカーペット

タイルカーペットとは、フロアタイル同様、大きなタイルのような形をした床材です。ポリエステル・厚地パイルなどさまざまな素材があり、目的によって選ぶことができますが、業務用のタイルカーペットの場合は、より耐久性が高く、劣化がゆるやかなナイロンやポリプロピレンといった素材が多用されます。
厚手のタイルカーペットを選べば音を吸収してくれるので、階下への騒音が気になるオフィスにはおすすめです。

Pタイル

Pタイルとは、塩化ビニル樹脂をはじめとする材料を加工し、かたい板状にした床材です。二層構造のフロアタイルに対して、Pタイルは層がひとつしかありません。上の2つと同様、施工が簡単な点と、材質やグレードによって費用に幅があり、予算に合わせて製品を選ぶことができる点もPタイルのメリットと言えます。

オフィスに関する建築用語⑥OAフロア

OAフロアとは、事務所・オフィスで邪魔になりがちなOA機器のごちゃごちゃとした配線を、床の中にしまい込むことができる構造のことです。フリーアクセスフロアとも呼びます。OAフロアは、もとからある床に設置して、間にできた空間に配線をしまうという単純な仕組みですが、材質や施工方法にはさまざまな種類があり、配線の収納量・費用・施工にかかる期間・耐荷重など、ニーズに合わせて選ぶことになります。
OAフロアを採用するとコストがかかる一方で、配線が見えない美しい床を実現できるほか、掃除も簡単です。配線につまずく心配もなく、家具の移動も無理なく行うことができます。特にOA機器の多いオフィスは覚えておきたい用語と言えるでしょう。

オフィスに関する建築用語⑦スケルトン/居抜き

スケルトンとは、事務所・オフィス・店舗・倉庫などを、設備や備品の撤去はもちろん、壁や天井なども解体して原状回復された物件のことを言います。居抜きとは、オフィス・事務所・店舗などの前の入居者が置いていった設備・什器・機器などをそのまま残してある物件のことを言います。スケルトン物件は、内外装工事を理想どおりに進めたい場合に有用で、居抜き物件は少しでも入居・開業費用などを抑えたい場合などに最適です。

オフィスに関する建築用語⑧インテリジェント・ビル

インテリジェント・ビルとは、最先端技術が駆使されたオフィスビルのことです。インテリジェント・ビルには「高度情報化ビル」の別名もありますが、その名の通り、電気・通信・セキュリティなど、ライフラインに関してもコンピューター制御・オートメーション化などを積極的に導入しているビルを指して言います。多くの場合、省エネルギー・省コストも含め、生産性を高めることを目的として建設されます。
インテリジェント・ビルという用語自体には厳密な定義はありません。また、英語圏ではインテリジェント・ビルではなく、スマート・ビルと呼ばれています。

今回のまとめ

事務所・オフィスを構える場合には、内装や外装だけでなく、配線・空調など、さまざまな工事についての打ち合わせが必要となります。オフィスや事務所ならではの床の構造や床材、ビルの規模に応じた空調システムなど、意味を知っておけば段取りがスムーズに行く用語は少なくありません。これから事務所・オフィスの工事を進めていく予定のある方は、ぜひさまざまな用語を知って、少しでも円滑なオフィスライフを送ることができるよう備えてください。
名古屋に本社を構えるオフィッコスは、オフィスや店舗などの賃貸仲介を専門に扱っている企業です。2012年の設立以来、多くのお客様からご利用いただき、ご希望に沿える物件をご案内できるよう、日々情報収集に努めています。常時50,000件以上の物件情報を有しており、ホームページに掲載していない情報も多数ございますので、オフィス・店舗の開設や移転を検討されている事業者様は、お気軽にお問い合わせください。