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賃貸オフィス・事務所を探すにあたっては、物件が立地するエリアも非常に重要な要素になります。オフィスが構えるエリアにより、企業の認知のされやすさをはじめ交通の至便性や生活の利便性が大きく変わってくるのです。なお、エリアには大きく分けても駅近・都心・郊外といった種類が存在します。果たして、どのエリアをどのような形で選ぶべきなのでしょうか？
今回は、駅近・都心・郊外の賃貸オフィスそれぞれの利点と欠点を挙げ、選ぶべきエリアについて解説して参ります。ぜひ最後までご覧ください。

【目次】
1.駅近の賃貸オフィス・事務所の利点と欠点
2.都心の賃貸オフィス・事務所の利点と欠点
3.郊外の賃貸オフィス・事務所の利点と欠点
4.探すべきエリアは業種によっても変わる
5.エリア以外に注目すべきポイントは？
6.今回のまとめ

駅近の賃貸オフィス・事務所の利点と欠点

駅近に立地する賃貸オフィスには、どのような利点と欠点が見られるのでしょうか？まずは、この点について見ていきましょう。

駅近における利点

駅近の利点には、主に下記のものが挙げられます。

交通の利便性が高い

駅が近くにあることで、オフィスまでの交通の利便性が高くなります。例えば、遠方に居住する人であっても、鉄道を利用することでアクセスが至便になります。また、駅により近い場所に構えれば徒歩数分でオフィスとの往来ができ、営業時などの従業員の移動の負担も軽減することが可能です。このほか、交通が至便であれば、来客者にも不便をかけずに済みます。

目立ちやすい

駅近となれば、やはり人や自動車の通行量が増えるため、その分オフィスが多くの人の目に触れる形になります。それにより、企業の存在が認知されやすくなり、利益アップにも繋げられます。また、目立ちやすい場所に立地していることで、来訪者が道に迷ってしまう心配がありません。

駅近における欠点

前記のような利点がある一方で、駅近には次のような欠点も見られます。

賃料が高い傾向にある

前述のように、駅近には交通が至便であったり目立ちやすかったりといった大きな利点が存在します。しかし、それが返って多くの事業者に人気の条件となっており、それゆえに賃料が高く設定される傾向にあるのです。この結果、建物の築年数やオフィスの広さなど、希望する条件の物件が選べなくなる可能性も出てきます。

騒音が気になる場合がある

周囲に繁華街が形成され利用者の多い駅の近くならば、様々な騒音に晒されることになります。例えば、電車の踏切や通過の際の音、繁華街を通行する人の声や自動車の走行音などがあるでしょう。そして、そういった騒音の発生場所からより近いところに位置するオフィスであれば、従業員が騒音を気にしてしまう懸念があります。単純な業務ならばまだしも、高い集中力を必要とする業務となれば、やはり集中力が阻害され業務に支障をきたすこともあるでしょう。また、騒音を抑えたいと考えた際には、内装に適当な騒音対策を施す必要があります。

都心の賃貸オフィス・事務所の利点と欠点

駅近の賃貸オフィスと同様に、都心の場合においても様々な利点と欠点が存在します。ここでは、都心の場合の利点・欠点について見ていきましょう。

都心における利点

都心の賃貸オフィスに見られる利点は、主に下記のものが挙げられます。

物件のバリエーションが豊富

都心のビジネス街や繁華街ともなれば、多くのビルや商業施設が立ち並びます。それに伴って、賃貸オフィス等の物件も数多く見受けられるのです。バリエーション豊富な物件数となるため、様々な条件をもとに探すことができます。これによって、セキュリティや共用スペースの整備が行き届いているかどうかなど、希望通りの物件を見つけることも容易くなるでしょう。

企業の信頼性を上げられる

都心で一等地とされる場所にオフィスを置くことで、顧客や取引先からの信頼を得やすくなるという利点も挙げられます。認知度が高く有名な場所となると、簡単には入居できないイメージがあるものです。
また、有名な場所の住所を保有することにより、顧客等に安心感や親近感を抱かせ信頼に繋げることができます。企業のブランディング・成長にも、大いに役立てられると言えるでしょう。このほか、企業の信頼が得られる点で、人材の確保もしやすくなります。

都心における欠点

大きな利点がありましたが、その一方で次のような欠点も挙げられます。

コストがかかる

都心の場合には、様々なコストが高くついてしまう欠点が指摘できます。例えば、家賃に関しては物件の競争率が高いことから、駅近の物件よりもさらに高くなるケースがあります。また、家賃などが高くなることから自然と物価も上がり、事業に関するあらゆるコストも高くなってしまうのです。つまり、都心の賃貸オフィスでは初期費用だけでなく、ランニングコストの負担も大きくなることを念頭に置いておく必要があります。

職住近接が難しい

中には、通勤の手間をなくしたいといった理由から、職場の近くでの居住を考える従業員もいるでしょう。しかし、都心にオフィスを構えている場合、そういった職住近接が難しくなる懸念もあります。先述の通り、都心では賃料をはじめ様々なコストがかかってしまいます。その点から、諸々の固定費が高くなり生活の維持が難しくなることが指摘できるのです。居住地が遠方の従業員にとっては、大きな問題になり得るでしょう。

郊外の賃貸オフィス・事務所の利点と欠点

駅近・都心の賃貸オフィスに触れてきましたが、郊外の物件の場合は果たしてどのような利点と欠点が見られるのでしょうか。

郊外における利点

郊外の賃貸オフィスを選ぶ利点には、主に下記の点が挙げられます。

家賃が安い

郊外・住宅地の賃貸物件は、駅近や都心よりも家賃が断然安く済むことが多くなります。郊外では土地が安い上に、事業者にもあまり注目されないことから家賃が低くなる傾向にあるのです。また、それに伴って、物価も比較的安くなり事業にかかるコストも減らせる利点があります。

競合が少ない

郊外は住宅が多く立ち並ぶエリアです。その点から、物件の競争率が低くなるほか、事業における競合もあまり目立ちません。つまり、希望する賃貸物件に入居しやすく、安定した事業運営も行いやすいと言えます。また、事業の競合が少ない分、より親密でリピート率の高い顧客が得られるでしょう。

郊外における欠点

郊外にオフィスを持つ欠点としては、主に下記が挙げられます。

認知されづらい

駅近や都心とは違い、郊外の場合はオフィス周辺の人・自動車の通行量が少なくなります。そのため、人の目に触れる機会が少なく、企業の存在が認知されにくいといった可能性が考えられるのです。認知されにくい状態では事業が軌道に乗るまでに時間がかかり、安定性に欠けてしまう懸念がされます。

アクセスが不便になる場合がある

駅から遠く離れた郊外に位置するオフィスならば、アクセスが不便になる場合もあります。職場の近くに居住する人であれば問題はありませんが、遠方から訪れる人であれば鉄道を利用したあとにさらにバスなどに乗り換える不便が生じます。
なお、そういった負担を抑えるためには駐車場の確保が必要不可欠です。

探すべきエリアは業種によっても変わる

駅近・都心・郊外の特徴についてご紹介してきましたが、実際にエリアを決める際にはそれらの利点と欠点だけでなく、事業の業種にも焦点を合わせなければいけません。例えば、IT関連の事業であれば、より広い客層にリーチすることになります。この場合においては、やはり広く信用されるような実績やステータスを持つことが重要です。そういった中で、都心の一等地にオフィスを構えていれば、それを実績やステータスの一部とすることが可能になります。つまり、IT関連の事業のオフィスに適するエリアは、ビジネスが活発な都心であると言えるのです。
そのほか、実際に足を運んでもらう必要のある飲食店や美容室などの店舗であれば目立ちやすく濃い関係を築きやすい駅近や郊外、学生をターゲットにする塾等の事業であれば学校と住宅が立ち並ぶ郊外が適するでしょう。

エリア以外に注目すべきポイントは？

賃貸オフィスを探す際には室内の広さにも注目すべきです。一般的な広さを確保できていないオフィスの場合、従業員に息苦しさなどの不快感・ストレスを与えてしまい、事業の生産性を低下させる恐れがあります。なお、事務作業を行うオフィスならば、移動スペースを含めて1人あたり2〜3坪ほどの広さが目安です。1坪は約3.3㎡に当たるため、従業員が30人いる場合のオフィスの広さは約200〜300㎡が適正となります。
また、内装にこだわったり会議室を設けたりしたい場合には、従業員の人数分に加えてさらに広いオフィスを選ぶ必要があります。

今回のまとめ

ご紹介したように、賃貸オフィス・事務所のエリアが駅近か都心か郊外かどうかによって、事業の運営の形は大きく変わってきます。また、探すべきエリアは業種によっても異なり、エリア以外にも生産性を下げないためにはオフィスの広さにも着目することが大切です。これらの点を踏まえ、希望に沿う理想のオフィスを探してみてください。