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企業の規模を広げていくとき、高層ビルにオフィスを構えることを目標にする人も少なからずいるのではないでしょうか。自社ビルや賃貸、レンタルオフィスなど、さまざまオフィス形態が存在する中で、高層ビルへの憧れをもつ人が多いのも、高層ビルが企業のステータスと考える傾向があるためと考えられます。しかし、高層ビルのオフィスを検討する際、メリットだけでなくデメリットも知っておくことが重要です。今回の記事で解説しますので、参考になさって下さい。

【目次】
1.高層ビルの定義とはどうなっているのか？
2.高層ビルのメリットとは？
3.高層ビルのデメリットとは？
4.今回のまとめ

高層ビルの定義とはどうなっているのか？

高層ビルの定義は、明確なものが決まっていないのが現状です。法令の内容に基づいたり、不動産業界において取り扱われている基準があったりと、解釈は複数ありますが、一般的にはビルの6階以上が高層階、15階以上が超高層階と呼ばれています。建物の高さから見ると、消防法や電波法で高さ31mを超える建物が高層建築物と定義されていますが、この高さはおおよそ建物の7階から10階に相当します。階数の幅が広いのは、各階における天井の高さで階数が大きく変わるためです。高層ビルと言うと、20階建てや30階建てなどの超高層ビルを想像される方が多いかも知れませんが、実際には6階でも高層ビルと呼ぶことができるのです。
東京・大阪・名古屋などでは、再開発地区を中心に超高層ビルの建設が相次いでおり、今後もその傾向が続くとみられています。

高層ビルのメリットとは？

高層ビルにオフィスを構えるメリットは、まずセキュリティ面での安心感があげられます。高層ビルは人の出入りが頻繁なため、警備員を配置する有人管理が原則であり、徹底した管理体制がしかれています。万が一不審者が侵入しても、すぐ対応してもらえるので安心であるほか、設備の不具合への対応もスピーディーです。
また、高層ビルは交通アクセスが良い場所に建てられることが多く、オフィスまでのアクセスが分かりやすい点もメリットです。近年増えているのが、駅や地下街から直結している高層ビルであり、雨の日でも傘をささずに出勤できるところもあるのです。他にも、眺望が良い、自然光を取り入れられる、騒音が少ない、企業イメージを上げられるなどのメリットが見られます。

高層ビルのデメリットとは？

高層ビルには、メリットとともにデメリットも存在するので、こちらも事前に心得ておかなくてはいけません。ビルの上層階まで上がるには、エレベーターを使う必要がありますが、出退勤や昼休みの時間帯にはエレベーターに乗るのに時間がかかる光景が多く見受けられます。また、火災や地震などの災害発生時に、すぐ移動がしにくい点もデメリットと言えます。都心部に建っている高層ビルは、周囲も同じような高さのビルが多く、特に6階から10階程度では見晴らしがいいとは言えない周辺環境でしょう。
その反面、高層ビルでは賃料が高くなることが一般的であり、低層階よりもかなりコストがかかることを覚悟しておかなくてはいけません。超高層ビルの賃料は、一般に公開されていないことがほとんどですが、これは交渉次第で金額が変わることを意味しています。

今回のまとめ

高層ビルのメリット・デメリットをいくつかご紹介しました。憧れだけで高層ビルへの入居を決めてしまうと、理想と現実のギャップを目の当たりにして後悔することになりかねません。入居後における業務の流れを想像しながら、入居するテナントを検討しましょう。